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職務経歴書で見る!ファーム転職成功者たちの“売り”

<<『type』2009年8-9月号より抜粋>>
新卒でITベンチャーに入社し、4年半の間SEとして働いていた小野利大氏が転職しようと考えたきっかけはシンプルだ。

「転職が日常の業界な上、規模のあまり大きくない会社だったこともあり、4年も働いていればベテラン。大抵の意見もすんなり通ってしまうし、どうも成長を感じられなくなってきていた。そんな状況を打破するべく、転職活動を始めました」

転職活動を始めた約半年後、リーマン・ショックが起こる。だが特に焦ることはなかった。

「もともと、気に入ったところがあれば受けてみようかなぐらいの気持ちだったので、あくまで自分のペースを保ちながら転職先を探していました」

技術とコミュニケーション力、2軸の両立が自分の強み
そんな折、大学の先輩であるイージフ取締役の加納晶之助氏から、転職を考えている人を紹介してほしいという連絡を受ける。

「コンサルタントという職業にもともと興味はあったため、自分が受けてみることにしました」

では転職の際には、何を売りにしたのだろう?

「マネジメント経験に裏打ちされたコミュニケーションスキルです。前職ではチームリーダーとして、基本的に顧客先に常駐していたため、クライアントとの折衝や他ベンダーとの調整など、対外交渉に迫られる場面が度々ありました。通常のSE業務に加え、範疇外の仕事も経験していたことは、自分の差別化につながると考えました」

コンサルは楽な仕事だと思っていたと話す小野氏。実際になってみて「その大変さとやりがいの大きさが分かった」と笑う。

リネアコンサルティング株式会社
代表取締役社長
大森崇氏
コンサル採用のプロが明かす、職務経歴書を見る人事の視点
求人を控えるファームが増える中、不況前と今で人事の職務経歴書の見方に変化はあるのか?コンサルティングファームを中心に、幅広い採用コンサルティングサービスを提供するリネアコンサルティング代表取締役社長の大森崇氏に話を聞いた。

「人材採用に投資的な一面のあった以前とは違い、『今ある案件にアサインできる人材かどうか』がより厳格に見られるようになりました。プロジェクトありきで採用するため、転職できる人・できない人の線引きが明確になってきています」

それに伴い、職務経歴書の見方にも変化が起こっているという。

「今まではまず学歴、年齢、略歴など基本的な要素から基準を満たしているかを判断し、その後、詳細な経験やスキルにポテンシャルや汎用性など投資的な要素を加味して判断するといったスクリーニングが一般的でした。しかし、現在採用を行っている企業は、受注案件に則した具体的な要件を設けていることが多く、経験やスキルと受注案件の親和性を厳しく見ています。視点を変えれば、どれだけそのファームの実情について下調べし、案件ごとの要件を踏まえて職務経歴書を書いているかどうかが、今まで以上に問われているといえるでしょうね」