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1人より誰かと一緒に仕事する方が、2.4倍幸せになれるらしい~SurveyMonkeyの調査より

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2014年の現時点で、仕事で何かしらのクラウドサービスを利用している人はかなりの数にのぼるだろう。

総務省が発表している2012年調査の『通信利用動向調査』によれば、クラウドサービスを「全社的に利用している」、「一部の事業所又は部門で利用している」と答えた企業は全体の28.2%にのぼるとのこと。この数値は2010年の14.1%から比べるとちょうど2倍となっており、2014年現在ではもっと浸透していることが容易に推測できる。

『CloudBrite 2014』に登壇したSurveyMonkeyアンケートリサーチ部門のVP、ジョン・コーエン氏

『CloudBrite 2014』に登壇したSurveyMonkeyアンケートリサーチ部門のVP、ジョン・コーエン氏

そんな中、2014年4月17日にEvernoteやGinzaMetrics、Gengo、サイボウズ、Sansan、SurveyMonkey、Zendesk、Box、LinkedInという、日米を代表するクラウドベンチャーが一堂に会するカンファレンス『CloudBrite 2014』が東京・六本木で開催された。

このセッション内で、クラウドアンケートツールとして注目を集めているSurveyMonkeyが、自社で得た調査結果から日本のビジネスを大きく転換させるかもしれないデータを発表していた。

同社アンケートリサーチ部門VP、ジョン・コーエン氏のスライドとともに紹介する。

他者とのコラボレーションで日本人の価値観が変わる

日本の労働者はアメリカに比べ、自らの生産性を高く評価している

日本の労働者はアメリカに比べ、自らの生産性を高く評価している

現代の日本の労働者はハードワーカーだった上の世代と比べても生産性が同程度と見る傾向にある

現代の日本の労働者はハードワーカーだった上の世代と比べても生産性が同程度と見る傾向にある

ただ、必ずしも雇用の安定性と結びついているものではないようだ

ただ、必ずしも雇用の安定性と結び付いているものではないようだ

親の世代のほうが自分よりもいい暮らしをしていた、と考える労働者が多い

親の世代の方が自分よりも良い暮らしをしていた、と考える労働者が多い

特に40代以下の若い世代ではより顕著で、半数以上の人が親の世代よりも「暮らし向きが悪くなった」と考えている

特に40代以下の若い世代ではより顕著で、半数以上の人が親の世代よりも「暮らし向きが悪くなった」と考えている

若い世代では日本のイメージが低い人が多い。日本の技術的イノベーションへの評価や

先ほどの例のように、若い世代では日本のイメージが低い人が多い。日本の技術的イノベーションへの評価や、

日本の製品の品質、

日本の製品の品質への評価を見ても世代間で大きな開きがあるのが現状だ

また、自分の仕事への満足度も低く、

また、自分の仕事への満足度も低く、

一緒に働く同僚や顧客に対して不満を持っている人も非常に多い

一緒に働く同僚や顧客に対して不満を持っている人も非常に多い

自分のキャリアビジョンに対して明るいイメージを持っている人もわずか10%しかいない

自分のキャリアビジョンに対して明るいイメージを持っている人もわずか10%しかいない

SurveyMonkeyの調査で、社内外を問わず協業の機会がある「コラボレーター」達が、キャリアビジョンについて明るい考えを持っていることがわかった

しかし、SurveyMonkeyの調査で、社内外を問わず協業の機会がある「コラボレーター」達は、キャリアビジョンについて明るい考えを持っていることが分かった

ハードワークを成功への必須要素と考えているコラボレーターは33%にのぼり、非コラボレーターのそれに比べても大きな差がある

ハードワークを成功への必須要素と考えているコラボレーターは33%にのぼり、非コラボレーターの18%に比べると前向きな考え方をしていることが判明

また、自分の仕事に対する価値観や

また、自分の仕事に対する価値観では1.8倍、

ビジネスパートナーに対する考え方、

同僚の満足度では1.6倍、顧客への満足度では1.3倍、

仕事の将来性に関しては日本人労働者の平均の2.4倍も高い割合になっている

仕事の将来性に関しては、平均的な日本人労働者平均の2.4倍と、それぞれコラボレーターの方が高い割合になっている

しかし日本ではまだその機会は少ない

とはいえ、日本にはコレボレーターが少なく、他者との協業の機会は少ないというのが現実とのこと

クラウドは「コラボを助けるテクノロジー」

さて、日本にコラボが根付いていない背景として、日本人労働者のワークライフバランスに対する考え方が一つの妨げになっているとコーエン氏は分析する。

「仕事とプライベートをはっきりと切り分けることに賛同している日本人労働者は実に67%にのぼります。しかし一方で、56%のコラボレーターは勤務外に仕事のメールの確認をしているというデータもあります」

つまり、コラボが日本に根付くためには、日本人のワークライフバランスについての考え方を変化させる必要があるという。

「現在ではクラウドサービスやスマートフォンなどのテクノロジーの進歩によって、どこにいてもメールが確認できる環境が整っています。テクノロジーを用い、日本人の得意な“改善”でライフスタイルを変化させることでコラボをしやすくできます。日本にはトラディショナルなコラボの例として『連歌』という文化があります。日本人の心に根付いたコラボ文化を生産性を上げる方向に向ければいいのです」

取材・文・撮影/編集部