転職のイメージに最もあてはまるキーワードは、女性では「転機」、男性では「リスク」と「成長」が上位に挙がっている。職種別でみると、ソフトウェア・システム開発関連技術者では「リスク」、企画・事務・専門職では「キャリアアップ」の回答割合が高くなっている(Q1)。

全体の約9割は「より良い会社や仕事があれば転職しても良い」と考えており(Q2)、より良い会社の条件としては「給与・賃金待遇が良い」や「仕事のやりがいがある」などが上位に挙がっている。
女性では「一緒に働いている人が魅力的である」、「組織風土、社風が良い」、「オフィスの環境が整っている」などが全体よりも高くなっている(Q3)。

転職活動の際の情報収集ツールについては「転職情報サイト」の利用意向が約9割と高く、女性では「企業ホームページ」や「スマートフォンの転職情報サイト」が全体よりも高くなっている(Q4)。
転職サイトの選定条件は求人件数の多さ(Q5)、人材紹介会社では手厚いサポート体制が求められる傾向にある(Q6)。

転職のネック（障害）は「所得の変動が不安」が最も多く、業種別に見ると卸売・小売業では「転職先での人間関係」、サービス業では「これまでの経験・経歴が通用するかどうか」について不安を感じる割合が高くなっている(Q7)。

全体の56%がひとつの会社で定年まで働きたいと思っている。業種別でみると、卸売・小売業では「思わない」の回答割合が比較的高くなっている(Q8)。

解雇された場合の再就職に対する自信は「ある」・「ない」がほぼ半々で、「ある」の回答群では職種の専門性や資格、仕事を選ばなければ可能、といった理由が挙がっている。一方、「ない」の回答群では経験・スキル不足、プライベートの環境変化、これまでのキャリアパスや年齢上の不安が挙がっている(Q9)。

全体の46%がビジネスパーソンとしての成長を感じており(Q10)、約8割が今後も成長したいと思っている(Q11)。
ビジネスパーソンとしての成長とはどのようなことか、という問いに対しては、男女とも「専門知識・能力を身につけること」の回答割合が最も高く、次いで男性では「収入が増えること」、女性では「人から認められ評価されること」が挙がっている(Q12)。

今後伸ばしたいビジネススキルについては、「専門知識・技術・技能」、「コミュニケーション力」、「実行力」が上位に挙がっている。
男性では「マネジメント力」や「交渉力」、女性では「柔軟性」や「調整力」などの回答割合が全体よりも高くなっている(Q13)。

キャリアの棚卸しを定期的行っている割合は16%で、半数以上が定期的に行ったほうが良い、と考えている(Q14)。
同様に、他人からのキャリアアドバイスを定期的に受けている割合は9%で、アドバイスを受ける機会を持ったほうが良いと考える割合は半数を超えている(Q15)。

約6割が自分の市場価値は「高くない」と感じており、その理由としては、社会人経験やスキル不足、現在の仕事が誰でもできる内容であること、などが挙がっている。
「高い」と感じている回答群では、その理由として十分な経験・スキルの習得、業務に必要な資格取得、大手・有名企業での勤務実績、などが挙がっている(Q16)。

約半数が先々のキャリアステップについて「イメージできていない」と回答している(Q23)。
一方で、約8割は「キャリアプランを立てることは重要」であると考えている(Q17)。

現在の働き方についてワークライフバランスが「取れている」と思う割合は56%で、その理由としては、適度な仕事量や自由な時間がある、メリハリのある生活ができている、などが挙がっている。
一方で「取れていない」と思う理由としては、残業が多い、時間が不規則、低賃金、仕事が充実していない、などが挙がっている(Q18)。
現在の勤務先がワークライフバランスを取り易い環境を整えてくれている、と考える割合は44%となっている(Q19)。

約6割が男性の育児休暇を奨励している(Q20)。

景況感が「上向いている」と感じる回答割合は、昨年と比較して大幅に高くなっている(Q21経年比較)。

半数以上がフリーランスなどで独立、起業することに否定的である(Q22)。

将来的に家族の介護と仕事を両立するのは難しい、と考える割合は約8割となっている(Q24)。

64%が「40〜50代で仕事を失うかも知れない」という不安を感じている。
一方で、そのような不安に対して現時点で備えやリスクヘッジをしている割合は16%となっている(Q25)。

収入アップのために効果的な方法としては、男性では「出世・昇進をする」、女性では「専門的なスキル・技能を磨く」を挙げる割合が高い(Q27)。

現在行っている資産運用は「円普通預金」、「円定期預金」、「国内株式」の順で(Q28)、将来してみたい資産運用には「国内株式」、「外貨預金」、「FX」などが上位に挙がっている(Q29)。
双方とも「特になし」の割合は年収が上がるにつれて低くなっており、高年収の人のほうが資産運用について積極的な姿勢が見られる。