株式会社静岡銀行【東証プライム市場上場】の求人・中途採用

募集している職種

株式会社静岡銀行【東証プライム市場上場】の求人情報です。

正社員

システム企画（DX推進・クラウド策定など）◆金融経験不問◆リモート勤務可

時代を先駆ける「新しい地銀」、金融業界の常識をDXで変える。

応募資格	■業界未経験歓迎 ■四大卒以上 ■DX推進・IT企画・RPA／AIなどの導入経験のある方＜以下の経験をお持ちの方も歓迎します＞・DXの推進業務の経験・AI、クラウドなどの戦略策定や開発・運用に従事した経験・キャッシュレス決済に向けたシステム要件定義～開発などの経験・パブリッククラウドサービスの戦略策定経験
給与	【年収400万円～1000万円／入行時年収想定】 ※あなたの経験・スキルを充分に考慮して決定します ※入行後ほとんどの方が収入UPを叶えています月給：21万5000円以上～ ■残業代別途支給 ■家族（養育）手当 ■通勤手当 ■賞与年2回 ■昇給年1回
勤務地	【転勤なし／しずぎん本部タワー勤務】静岡県静岡市清水区草薙北2番1号 ※U・Iターン歓迎 ※エリア限定正社員制度あり ■□限定しない働き方を選択できます□■ ◎在宅勤務制度・リモートワーク可業務DX化に伴い、自宅やリモートでも社内システムが利用できる環境が実現しました！ ◎転居・転勤制度あり夫婦共働きを前提とした転勤・転居制度を導入。お互いの転勤・転居に仕事が左右されないため、長期安定が可能です。
働き方	リモートワークOK

掲載終了予定日：2023.02.20

正社員

【銀行員業務】職種・業界未経験歓迎第二新卒可リモート可*フレックス制

課題解決型企業グループとして地域の成長を促進。あなたの経験を活かして地方創生に貢献しませんか。

応募資格	■業界・職種未経験歓迎 ■第二新卒歓迎 ■四大卒以上＜以下の経験をお持ちの方も歓迎します＞銀行／信託銀行／リース会社／保険／証券など＜こんな想いをお持ちの方は尚歓迎＞ □静岡で地域に貢献できる仕事に就きたい □お客様の課題をマルチに解決できる人材になりたい □これまでの経験を活かして新しいキャリアに挑戦したい
給与	【年収400万円～1000万円／入行時年収想定】 ※あなたの経験・スキルを充分に考慮して決定します ※入行後ほとんどの方が収入UPを叶えています月給：21万5000円以上～ ■残業代別途支給 ■家族（養育）手当 ■通勤手当 ■賞与年2回 ■昇給年1回
勤務地	【静岡を中心に神奈川・東京・愛知・大阪または海外勤務】 ※U・Iターン歓迎 ※エリア限定正社員制度あり ※職種限定正社員制度もあり＜国内勤務地＞静岡／171支店（本支店152・出張所19）神奈川／25支店（神奈川県内各地）東京／3支店（千代田区、品川区、新宿区）愛知／3支店（名古屋市、豊橋市）大阪／1支店（大阪市）＜海外勤務地＞ニューヨーク／シリコンバレー／香港／上海／シンガポール／ブラッセル／当行提携金融機関所在国 ■□限定しない働き方を選択できます□■ ◎在宅勤務制度・リモートワーク可業務DX化に伴い、自宅やリモートでも社内システムが利用できる環境が実現しました！ ◎転居・転勤制度あり夫婦共働きを前提とした転勤・転居制度を導入。お互いの転勤・転居に仕事が左右されないため、長期安定が可能です。
働き方	リモートワークOK

掲載終了予定日：2023.02.20

事業内容

株式会社静岡銀行【東証プライム市場上場】の事業内容を紹介します。

◎静岡県に根付き、シェア率No.1。
◎国内金融機関の中でもトップクラスの財務の安定性
└ムーディーズ社による格付は「A1」、スタンダード＆プアーズ社では「A-」など高水準の格付を維持。

【普通銀行業】
■預金業務、貸出業務、商品有価証券売買業務
■有価証券投資業務、内国為替業務、外国為替業務
■社債受託業務、信託業務、確定拠出年金業務、附帯業務

＜事業所一覧＞
静岡県内／171店（本支店152・出張所19）、静岡県外32（支店26・出張所6）、
海外5（支店3、駐在員事務所2）、海外現地法人／１（ブラッセル）※2022年7月1日現在

企業概要

株式会社静岡銀行【東証プライム市場上場】の企業概要を紹介します。

設立: 1943年3月

従業員数: 2776名（2021年7月31日現在）
平均年齢／38.4歳

資本金: 908億円(2021年7月31日）

代表者: 代表取締役頭取／最高執行責任者（COO）柴田久

取材担当者より

異業界の採用に積極的姿勢やデジタル分野の投資も注力している静岡銀行。まさに新しい銀行としてのビジネススタイルへの変革期であることが感じられる。働き方も例外ではなく、リモート勤務やフレックスなど今までのイメージを覆すような制度を取り入れている。また、10月にはHD化を控えており、連結子会社13社・持分法適用関連会社3社と連携してさらに強固なフォロー体制へ。ぜひ、銀行の変革期に飛び込んでみてはいかがだろうか。