会社選びのポイントに変化

現在の勤務先への不満は、前回調査から概ねほとんどの項目で減少傾向が見られ、「社内の人間関係」や「一緒に働いている人の魅力」といった組織内の関係性に関する満足度が上昇した(Q1)。長期雇用や定期昇給制の賛同率は引き続き高く(Q2)、転職の意向は2010年調査を境に微減に転じている(Q3)。こうした状況下において、キャリア採用を予定している企業にとっては、従来以上に転職者の志向変化を捉えた採用活動が必要となってきているといえる。

転職希望者が転職先を検討する場合に重視するポイントとしては、給与や勤務条件等の待遇面に次いで働く人の魅力が上位に挙がっており、最近では未経験でも働けることや、オフィス環境、研修制度などにも注目が集まっている(Q4)。異業種、異職種転職に対するチャレンジ意欲は高く(Q5)、柔軟な姿勢で転職活動に臨む意向が表れている。最終的に転職先を決定するにあたっては、仕事の内容よりも勤務条件をやや重視する傾向にあるようである(Q6)。転職活動では応募から1週間以内のレスポンスを希望する割合が高く、採用企業においては素早い対応が求められる(Q7)。

仕事探しは人づてよりも自力で

転職活動の手段は、転職情報サイトを利用したいとする回答が約9割に上っており、人材紹介会社や知人の紹介など人を介した手段の利用意向はやや減少傾向が見られる(Q8)。背景として転職情報サイト自体の機能が向上していることや、スマートフォン等の周辺ツールが充実してきていることが考えられ、転職情報サイトには登録後の使いやすさがより強く求められている(Q9)。一方で人材紹介会社には、利用のし易さとともに他ではあまり見ないような紹介先企業の独自性が求められる傾向にある(Q10)。

20代で500万円貯めれば転職に踏み切れる

実際に転職しようとすると、一時的に収入が途絶える可能性もありリスクを伴うことが多い。転職するにあたりどのくらいの貯蓄額があれば安心できるかを聞いたところ、20代で平均494万円、家庭を持つ割合が高い30代で平均707万円という回答を得た(Q11)。転職のネック（障害）として「所得の変動」を挙げる人は最も多く、安心して転職活動をするためにはそれなりの貯蓄が必要ということだろう。また、転職のネックとなる他の項目については、退職交渉など「現在の勤務先への対応が面倒」という回答の割合が前回調査よりも増加しており、手間をかけて転職に踏み切るより、現在の会社にいたほうが良いという人が増えていることを伺わせる(Q12)。

ソーシャルメディアの利用には消極的

今回の調査においてソーシャルメディアを日常的に活用している人の割合は約4割で(Q13)、ソーシャルメディアを転職活動に「既に利用している」人は5.6%に留まり、半数以上の57%が「転職活動に利用したくない」と回答している(Q14)。ソーシャルメディアを転職活動に利用したくない理由として多かったのは、「プライバシーが気になる」(26歳女性)、「個人情報を企業に知られたり検索されたりすることが怖い」(27歳女性)など、個人情報保護に関するものをはじめ、漠然と「面倒事が起こりそう」(32歳男性)、「怖い」(29歳男性)、「怪しいから」(27歳男性)などの声も挙がっている。また、「プライベートを充実させるためのツールだと考えているから」(31歳男性)、「公私混同させたくないため」(27歳女性)など、私的利用に限定したいという意向も比較的多く見られた(Q15)。

リーダー経験より専門性を重視

なぜ働くかについては「生計、生活のため」と考える割合が大きく、「自分の成長のため」や「周囲の人から認められたい」といった理由は減少してきている(Q16)。仕事においてはリーダー経験よりも専門性向上を重視する傾向が強く、優秀な上司が仕事上の成長要素として必要であるという意見が前回調査よりも増加した(Q17)。年収を増やすことを仕事の目標にする割合は減少し、社内外の人脈作り、社内評価を目標とする人の割合が増えている(Q18)。

出世意欲高く、アウトプットに不安

出世・昇進の意欲、関心は最近の調査で上昇傾向にある(Q19)。10年後も現在の会社で仕事を続けるイメージを持つ人が増え(Q23)、出世や昇進が収入アップのための要件として認識されている(Q37)。ただ、半数以上は現時点で上位役職を担うには力量が不足していると考えており(Q20)、コミュニケーション能力を筆頭に、専門知識や実行力を伸ばしたいと考えているものの(Q21)、スキルアップのための自己投資についてはあまり積極的ではないのが実情のようだ(Q22)。リーマンショック以降に増大していた会社業績を不安視する人の割合は減少し、経験・能力や評価など、自分自身のアウトプットに不安を感じる人が増加している(Q24)。

3年後までに英語を習得

全体の約6割が国際競争やグローバル化が自分のキャリアに影響を及ぼすと考えるており(Q26)、回答者のうち現在仕事で外国語を使用している割合は24%と少数派であるが、半数以上は3年後までに英語を習得したいと回答している。また、中国語についても10%が習得を希望している(Q25)。

所得はやや増加傾向か

日本や自身の業種・業界の景況感については、前回調査よりも「上向いている」とする割合は減少したものの、概ね横ばいに推移していると評価されている(Q28)。前年と比較した年収増減では「増加した」とする回答が約4割に対して、「減少した」は約1割に留まっており、前回調査に続きやや増加傾向にあるものと思われる(Q29)。現在よりも明確に年収を上げたいと回答した人の割合は約6割で(Q35)、その理由としてほとんどの人が将来のための貯蓄を挙げている(Q36)。

年間平均賞与額は146万円

今回調査での年間平均賞与額は146万円で、20代で120万円、30代で173万円という結果となった(Q33)。この賞与額の比較について、約半数は同業他社と比較して「少ない」と感じているが(Q34)、勤務先への貢献度に対して適正な年収を「得ていない」と考えている人は前回調査から減少し、全体の約3割に留まっているため(Q31)、所得の不足感は減少しているようだ。

節約志向は強い

回答結果からは所得が増えている傾向が見られる一方、消費の節約を積極的に行いたいと考える人は前回調査よりも増加している。特に金融投資を控えたいとする人が増えており(Q38)、先行きの不透明感は依然として根強い。45%は安定した収入がないと家庭を持つことは難しいと考えていて(Q39)、住宅、住居が現在欲しいものの1位となっている(Q40)。将来設計のために一層の貯蓄、節約を惜しまない若手ビジネスパーソンは今後も増えるものと思われる。