先方から提示された面接日程で時間が取れない場合は日程の再調整をお願いするしかない。その際は、「1カ月くらいのスパンになってしまっても、2、3日の候補を出すこと」と丸山氏は勧める。

「『○日の○時で』では先方も調整のしようがありません。確実に訪問できる日時をいくつか伝えることです」。変更理由は『仕事上外せないアポが入ってしまい?』で問題ない。

勤めながら転職活動をする場合、面接は仕事が終わった夜間や週末での対応を依頼することになる。

「平日なら夜の8 時くらいまでは対応してくれる企業が多いはずです。土曜日はOKですが、日曜日を避けたいですね」。日曜日はたいていの企業にとって完全休養日。ムリに面接してもらっても先方のモチベーションが低い可能性があるため、避けた方が無難だ。

業界全体や応募企業の「賃金相場」と自分の「即戦力度」を踏まえたうえでなら、どんどん交渉したほうがいいと丸山氏は言う。「1次面接で『今入社○年目で○○万円いただいています。採用となった場合にはどの程度いただけるのでしょうか？』とその企業のモデル賃金を聞いて問題ありません。ひと昔前とは違い、給与交渉はもはやタブーではありません」。

ただし、異業種転職で即戦力度が低いのに現状を維持しようと粘ったりすると、嫌らしくみえて印象が悪くなる場合もある。また、大手メーカーほど給与体系や評価制度が厳格なため、給与を柔軟に調整できないケースが多い。「その場合、プラスαのインセンティブや支度金、転居を伴うなら引っ越し費用の負担などが制度化されていないか確認してみるとよいでしょう」。

「退職日の1カ月前までに直属の上司だけに伝えること。このとき、絶対に“相談モード”にしないこと。上司が“慰留モード”になると事態が混乱します。あくまで決定事項として報告することが重要です

この段階で決断を覆すと、すべての人が損害を被ることに。転職先の人事部、受け入れ予定部署はもちろん、自分自身もその企業では働きにくくなる。「『辞める』と言って留まった人はほとんど1年以内に退職してしまう。本人の気持ちは切り替わっていても、『裏切り者』のレッテルを貼られてしまう」と丸山氏は話す。「優秀な人ほど、スパッと辞めています。引き止めにあっても、最後まで自分の意思を押し通す覚悟が必要です。その覚悟ができるまで『退職』という言葉は胸にしまっておくべきでしょう」