“モノづくり”を実感したいソフトウエア技術者へ「外資vs日本」ガチンコ勝負!待遇面はどちらが勝るのか?!

本当のところが分からない――。初めての転職に臨む技術者であれば、他社のイメージはつきにくい。 ここでは、転職先選びに必要な10項目を、外資vs日本企業で徹底比較。コレさえ読めば、転職の決め手が見えてくる?
チームワーク重視の日本企業に対し、個人主義の外資系企業。アンケートからはこのような結果になった。ただし、外資でも社員参加のパーティやレクリエーションを頻繁に行う企業もある。つまり、アットホームと個人主義の両極に振れがちなのが、外資の特徴だ。

それに対し、「モノづくりは一人でできない」という信念のもと、人事が中心になって社風を整えているのが日本企業。極論に振れない穏やかなチームワークを重視したいという人は、国内企業のほうが向いているかもしれない。

 外資系企業は極論に振れることもある

 職場の雰囲気


グローバルを意識し、開発や設計手法の標準化を進めているのが外資系企業の特徴。そのため、どの国の開発チームでも、同じ環境であることが多い。ただし、責任分担が明確で、責任の所在が明らかになっているため、変革には、多方面に対する論理的なプレゼンが求められる。

一方の日本企業は、開発手法などが属人的で、標準化に至らないケースも。ただしその分、個人の裁量で新しいことにチャレンジすることも可能。個人が片手間に行った開発が、会社の屋台骨を支えるということもありうる。

 責任が明確すぎて試行錯誤しにくいことも

 開発環境における優位性


圧倒的にワークライフバランスが取りやすいのが、外資系企業だ。コミットすべきは仕事であり、会社ではないというのが最大の理由だ。ただし、ひとたび本国とのやりとりなどが発生すると、夜中や早朝の出勤もある。結局、一日中働き詰めになる可能性も否定できない。

また、一人で仕事を抱え込みがちな人は、逆に辛く感じることも。周りの人を巻き込み、仕事をシェアし、遠慮せずに上司や本国のエンジニアを動かすことができる人なら、理想的なワークライフバランスを保つことができるだろう。

 外資は仕事にさえコミットすれば自由!

 ワークライフバランスの取りやすさ


アンケートの結果を見ると、個人の状況で変わる処遇に関しては充実していないということが分かる。その分、法定以外の休暇制度や資格取得手当など、誰もが恩恵にあずかれる汎用的な部分を手厚くするという傾向があるようだ。

この傾向は日本企業でも顕著で、年功的なものや役職手当などは徐々に減っている。また、外資系や国内ベンチャーの一部には、在宅ワークを推進したり、オフィスのデコレーションに費用補助があるなど、ユニークな制度を売りにしているところもある。

 個人の状況に寄らない汎用的なものが増加

 整備されている福利厚生


モノ作りの現場において、日本製品とうたわれている中身の多くは海外製だという事実は、今さら言うまでもない。ことに目立っているのは、半導体だ。半導体総合研究所の調査によると、ここ数年で海外メーカーの半導体の存在感が大きくなっている一方、日本メーカーのグローバルシェアが衰退している。

一般消費者に見える部分に関しても、海外のグローバルメーカーの台頭が目立つ。さらに今後は、アジア各国の製品もシェアを伸ばしていくはず。国内企業の対応に注目だ。

 多くの業界でグローバル企業の攻勢が加速

 外国製半導体の国内推定シェアと日本企業大手5社の推定世界シェアの推移


日本企業に向いている技術者
  • じっくりと現場でスキルアップしていきたい
  • 業務の幅を広げ、いろいろなことに挑戦したい
  • 良い環境のなかで面白いことにチャレンジしたい
外資系企業に向いている技術者
  • 年収をガンガン上げ、良いポストに就きたい
  • グローバルな開発環境に身を置きたい
  • 仕事もプライベートも充実させたい
ここ数年は、国内・外資系問わず、メーカーの求人が増えている。また、「外資系だとすぐにリストラされるのではないか」といった誤った先入観を持つ人はいなくなったと、メイテックネクストの河辺真典氏は説明する。「外資系だからという理由だけで転職先候補からはずす人は、今はほとんどいません」むしろ、「結果を出せば若くても評価してもらえる可能性がある」、「グローバルに活躍できる可能性がある」ことから、外資系への転職を志す人も増えている。河辺氏は、「20年から30年後を考えたとき、無視できないのがグローバルというキーワードだ」と話す。 「今後は必ず、欧米人のやり口に負けないエンジニアが求められます。だからこそ、あえて言うのなら、外資系企業で経験を積むのも良いのではないでしょうか」

たとえ転職先が日本から撤退しても、経験を高く買う企業は必ず表れるはずだと、河辺氏は語る。自分の志向が外資向きだと思ったならば、一度挑戦してみる価値はあるだろう。




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