国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構

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募集している職種

国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構の求人情報です。

終了間近
契約社員
面接情報有
話を聞きたい応募可

インフラエンジニア/月給38.9万円~/マイカー通勤可/土日祝休み/年休120日以上/U・Iターン可/転勤なし

\国の研究機関だから安心!/ 日本の農業基盤を支え、 腰を据えて大きな仕事ができる。

インフラエンジニア/月給38.9万円~/マイカー通勤可/土日祝休み/年休120日以上/U・Iターン可/転勤なし
応募資格 ◆大卒以上 ◆インフラのプロジェクトを先導した経験がある方 ≪契約社員のみ≫ 契約の更新 有(契約期間満了時に判断) 更新上限 有(通算契約期間の上限:最長5年または3年)
給与 ★年収680万円~ ◆俸給月額38万9000円~+諸手当+賞与年2回(令和6年度実績:俸給月額の3.45ヵ月分) ※経験や能力等を考慮し、当法人規定により決定いたします ※諸手当:地域手当、通勤手当、超過勤務手当など(規定に基づき支給) ※試用期間6か月あり(待遇変動なし) ※残業代は別途全額支給いたします
勤務地 \マイカー通勤&U・IターンOK!/ 【農研機構本部デジタル戦略部】茨城県つくば市観音台3-1-1 ◎都内から通勤している社員も在籍中! 朝は下りで夜は上りのため、 都心の満員電車からも解放されます! ◎転勤基本なし 転勤は希望によって行いますので、 基本的に同じ勤務地で働いていただけます。 (変更の範囲)上記を除く当社関連勤務地

掲載終了予定日:2025.12.29 残り 5

終了間近
契約社員
面接情報有
話を聞きたい応募可

上流エンジニア/月給38.9万円~/年休120日以上/賞与年2回/完全週休二日制

≪日本の農業の未来はあなたが描く≫ 農業DXの未来を上流工程から設計しませんか?

上流エンジニア/月給38.9万円~/年休120日以上/賞与年2回/完全週休二日制
応募資格 ◆大卒以上 ◆システム設計の仕様書作成の実務経験がある方 ≪契約社員のみ≫ 契約の更新 有(契約期間満了時に判断) 更新上限 有(通算契約期間の上限:最長5年または3年)
給与 ★年収680万円~ ◆俸給月額38万9000円~+諸手当+賞与年2回(令和6年度実績:俸給月額の3.45ヵ月分) ※経験や能力等を考慮し、当法人規定により決定いたします ※諸手当:地域手当、通勤手当、超過勤務手当など(規定に基づき支給) ※試用期間6か月あり(待遇変動なし) ※残業代は別途全額支給いたします
勤務地 ■東京都港区西新橋2-14-1興和西新橋ビルB棟5階 ◎転勤基本なし 転勤は希望によって行いますので、 基本的に同じ勤務地で働いていただけます。 (変更の範囲)上記を除く当社関連勤務地

掲載終了予定日:2025.12.29 残り 5

終了間近
契約社員
面接情報有
話を聞きたい応募可

インフラエンジニア/月給38.9万円~/U・IターンOK/マイカー通勤可/土日祝休み/年休120日以上

<農業×ITの可能性を広げる!> 企画~運用まで、あなたの手で支えていきませんか?

インフラエンジニア/月給38.9万円~/U・IターンOK/マイカー通勤可/土日祝休み/年休120日以上
応募資格 ◆大卒以上 【以下いずれかの経験がある方】 ◆インフラの実務経験がある方 ◆ネットワーク、仮想サーバ、Linux関連のスキルがある方 ◆システム運用スキルがある方 ≪契約社員のみ≫ 契約の更新 有(契約期間満了時に判断) 更新上限 有(通算契約期間の上限:最長5年または3年)
給与 ★年収680万円~ ◆俸給月額38万9000円~+諸手当+賞与年2回(令和6年度実績:俸給月額の3.45ヵ月分) ※経験や能力等を考慮し、当法人規定により決定いたします ※諸手当:地域手当、通勤手当、超過勤務手当など(規定に基づき支給) ※試用期間6か月あり(待遇変動なし) ※残業代は別途全額支給いたします
勤務地 \マイカー通勤&U・IターンOK!/ 【農研機構 農業情報研究センター】茨城県つくば市観音台2-1-9 ◎都内から通勤している社員も在籍中! 朝は下りで夜は上りのため、 都心の満員電車からも解放されます! ◎転勤基本なし 転勤は希望によって行いますので、 基本的に同じ勤務地で働いていただけます。 (変更の範囲)上記を除く当社関連勤務地

掲載終了予定日:2025.12.29 残り 5

事業内容

国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構の事業内容を紹介します。

国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
農研機構は2001年に発足した独立行政法人として、日本の農業と食品産業の発展のため基礎から応用まで幅広く研究開発を行い、国や大学、企業等と連携しながら技術移転や成果普及を推進しています。

農研機構は、農林水産省所管の国立研究開発法人です。
農業・食料・環境に係る課題について研究開発から成果の社会
還元までを一体的に推進する中核的な機関として、日本の農業を
取り巻く課題解決のため、研究開発、技術開発に取り組んでいます。

企業概要

国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構の企業概要を紹介します。

設立

2001年4月

従業員数

職員数約3,200名(正職員のみ)

資本金

約3,378億円(2024年3月現在)

代表者

理事長 久間 和生

取材担当者より

今回募集する3ポジションそれぞれで活躍をしている方に直接お話を伺った。民間企業と大きく異なる点としてあげられたのが、やはり安定性と案件の規模の大きさだ。国が推進している事業に対して、ITの力で貢献できるのは研究機構で働く大きな魅力の一つだろう。何より、農業にITを取り入れ社会問題の解決に貢献する社会貢献度の高さはここでしか味わえないものだ。社会課題解決の最前線で、今までのスキルと経験を発揮できる。ぜひ、新たなやりがいを見つけたい方にお勧めしたい。

  • スキルと経験に見合った給与でお迎えする予定です。高水準の給与で安定した働き方を実現しませんか?
    スキルと経験に見合った給与でお迎えする予定です。高水準の給与で安定した働き方を実現しませんか?
  • 農林水産省の試験研究機関の時代を経て、独立行政法人として発足。国との共同研究などを実施しています。
    農林水産省の試験研究機関の時代を経て、独立行政法人として発足。国との共同研究などを実施しています。
  • 農業研究とAI研究の融合など、日本の農業の未来を担うやりがいが大きいです。
    農業研究とAI研究の融合など、日本の農業の未来を担うやりがいが大きいです。

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