転職 Vol.328

後悔しないように読み方を学ぼう!【#2求人広告の落とし穴:営業の転職ノウハウ】

営業ならではの仕事の探し方から退職交渉テクニックまで
営業の転職ノウハウ
一般的な転職活動と違って、営業職の転職では自分の実績を企業に売り込み、転職先でいかに活躍できるかをアピールすることが大切。この営業の転職ノウハウでは、営業パーソンの転職活動で必要な書類の準備方法を伝授。営業職の転職ならではのノウハウを活かし、理想のワークスタイルを手に入れよう!
営業の転職ノウハウ

転職する際にまずチェックすることが多い、求人広告。求人広告に書かれてある意図をしっかりと理解し、転職後に「こんなはずではなかった……」と困らないように情報をしっかりと読み解こう。

募集要項

年齢

経験を問わない求人の中には、年齢制限を設けているものもあるが、一応の目安と考えてよいだろう。「35歳まで」と表記された場合でも、2~3歳の差異は誤差の範囲。ただし小さな組織の場合は、現状の社員構成などから年齢の条件が厳しくなるケースも。

スキル

中途採用に関しては「即戦力募集」の意味合いが強いため、「○○経験者」などの表記がよく見られる。条件と書かれると絶対的な意味合いと思いがちだが、各人のキャリアは文字だけでは表せない幅を持っているので、記載されている要件を全て満たしていなくても、その他の実務経験やスキル、人柄で採用に至るケースは多い。

勤務時間

裁量労働制

業務遂行の方法を労働者の裁量にゆだね、具体的に労働時間を算出せず、一定時間の労働をしたとみなすという制度。裁量労働制の対象となるのは、研究開発などその業務の遂行を大幅に労働者にゆだねる必要があると判断されるもので、業務以外のみなし労働時間制、具体的な指揮監督が及ばない業務などが該当する。

フレックスタイム

最長1カ月間の総所定労働時間の枠内で、始業・終業時刻を労働者が自由に選択できる制度。始業・終業時刻を労働者にゆだねる旨を規定することと、1日の労働時間、コアタイムやフレキシブルタイムを設ける場合はその開始・終了時刻も定めなければならない。上記の必要項目を踏まえ、勤務時間を確認すべき。

給与

年収

1年間に支給された総収入(賞与・インセンティブ含む)を指す。

年俸

予め決められた1年間の支給額(一般的に12以上で分割した金額を月々に、 残りを賞与月に支払うケースが多い)。

【明示できないケース】

■採用する人のレベルによって変動する
大手企業などの場合は給与テーブルがしっかりしているため、あらかじめ給与額が明示できる。しかし、それ以外の場合は面接後に現状の社員と比較しながら給与を決定することも多い。

■初めて中途採用する
給与テーブルが定まっていないため、明示できないケースがある。

■給与例を出そうにも、募集内容に類似した実例が社内にない
小さな組織などでは、募集する人に似たポジションで仕事をする人がいないため具体的な年収例が出しずらいという事情がある。また、仮に、存在したとしてもその仕事に従事する人が少数の場合、社内の人間が広告を見たときに誰の事例かを特定できてしまう、といった理由で明記できないことがある。

待遇

賞与

一般的には「生活給」的な側面がある賞与だが、法律的に回数・時期・金額が定められているものではないので、企業によってその制度は様々。「○カ月分」と表記されていても、月給の構成(基本給+手当など)によって算定金額は変わり、毎月の給与額の○カ月分がもらえるとは限らない。また当然のことだが、年度の業績によって変動するものであることを十分理解しておく必要がある。

休日・休暇

就業規則に沿った休日休暇が表示されている。部署や職種によって実際の運用が異なる場合があるので、入社前に確認しておくと良い。

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