坂田岳史氏
有限会社ダイコンサルティング 代表取締役
AllAbout「IT関連の資格」ガイド
http://allabout.co.jp/study/
itqualification/
メイン事業として企業のIT化コンサルティングに従事するほか、中小企業診断士講座の講師、ITコーディネータ育成インストラクタとしても活躍中
資格を取得しても何の役にも立たない……。このテの話はよく耳にするが、やはり実態は気になるもの。そこで30歳以降のキャリア形成において「資格」がどんな意味を持つのか、AllAbout「IT関連の資格」ガイドの坂田岳史氏に聞いた。
「IT関連の資格は、取得するだけで目に見えたメリットを享受できるわけではありません。しかし資格を取得する最大のメリットは、自分の能力や可能性に客観的な評価（＝資格試験への合格）が得られるということ。転職時の面接で“高度な技術を持っている”ことをあれこれ熱弁をふるうよりも、資格名をひと言、口にするだけで説得力が出ます」
さらに坂田氏は、IT資格ではなく“IT関連”の資格を取得するメリットについてこう述べる。
「たとえば会計システムを開発するSEが簿記検定を取得するとか、営業支援システム開発者であれば販売士や生産管理士を取得するなど。ITスキル以外の業務知識についての理解をアピールするうえで資格は有効な材料となります。また、もっと上を目指して幅広く活躍したいという人は、中小企業診断士やITコーディネータといった、高度な資格に挑戦してみてはいかがでしょうか。試験への勉強を通じて、自分が何に興味を持つ人間なのかが見えてくるかもしれませんよ」
伊藤 健太郎氏
アイシンク株式会社
代表取締役
日本鋼管株式会社にて船舶用PCエンジンの製造、環境プラントの国内・海外プロジェクトに従事した後、2000年アイシンク設立
「プロジェクトマネジャー（以下PM）にはこれまで、責任のわりに報われないなどの『負のイメージ』がつきまとってきましたが、そうした現状を変えていこうとする動きは企業にも顕著です」
そう語るのは、PMPの研修を手がけるアイシンク代表の伊藤健太郎氏だ。
1997年には日本でわずか7名だったPMP資格者は現在1万3000人。当初はPMPに懐疑的だった日本企業も、平成14年7月15日の経済産業省の発表（※）を受けてか、社員に積極的にPMP取得を促す動きがみられる。また、システム案件の発注者側にとっても、受注企業の信頼性をPMP取得者数で量ることは常識。もはやPMPなしでは大型案件の受注は見込めないというところまで来ているのだ。
「PMPは役に立たないという意見が以前の日本で多く聞かれましたが、それはPMPへの誤解。そもそもPMBOKは、過去の事例から抽出されたマネジメント体系の集大成。そのマニュアル通りに案件を進めるのが目的なのではなく、そうした基本事項を修得したうえで個々の案件に適切にアレンジできることがメリットなのです」
PMP取得を支援する企業かどうかを、会社選びの視点に加えてみては。
（※）……「加算方式による総合評価落札方式の導入について」と題された、情報システムにかかる政府調達制度の見直しについての発表。応札者の信頼性を示す公的資格としてPMPが正式に採用された。
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