＜面接での希望年収や残業、転勤の質問について＞ポイント、回答例文

面接では、面接官から希望年収や転勤の可否、どれくらい残業できるかなど、勤務条件面の質問もされます。これらの質問で面接官は、本人の希望（やイメージ）と自社とのマッチング、本人が職種や企業のリサーチをどれくらい丁寧に行っているか、またどの程度の入社度合いかを判断します。 こちらからは聞きづらいことですから、質問された方がありがたいと言えますが、答え方には慎重な配慮が必要です。ぜひ、この記事を参考に準備して面接に臨みましょう。

「どのくらいの年収を希望しますか」と聞かれた時の答え方

希望年収の質問の目的は、自己評価や相場認識の確認、または採用可否判断

年収額は、多くの企業で企業規定や社内人材とのバランスで決まります。条件交渉の余地がなさそうな（社内規定で定まる）求人で、あえて面接官が質問する場合は、応募者の自己評価や業界・職種の年収相場を認識しているか、の確認が目的でしょう。 条件交渉の余地を持っている企業の場合、企業予算内で採用できる人材かを判断するために質問します。採用OKを出したものの、条件面で辞退されるという事態は避けなくてはいけません。もし、条件交渉ができそうなら業界・職種の相場を認識した上で、根拠を提示して上の年収を求めることは問題なく、採用されたいからと低く抑える必要はありません。

回答のポイント

希望年収を聞かれた場合の回答のポイントは、3つです。

(1)「年収」は手取り額ではない

面接での年収とは総収入から税金や社会保険料が引かれる前の金額、つまり税込年収（または額面年収）のことです。手取り額ではありませんので注意します。ここを間違えないようにしましょう。税込み年収は、源泉徴収票の「支払金額」という欄で確認できます。

(2)年収への現実的な認識があることを示す

面接での希望年収は、個人の生活面からの理想年収ではありません。「応募職種への、自己評価と年収相場をどう認識しているか」を伝える場面です。現職（前職）が同じ職種なら①現職での額をまず伝え、②条件が変わるこの部分を根拠に上がる（または下がる）あるいは現状維持だと考えている、と具体的に伝えます。 異業界や異職種の場合、相場を調べた上でそれよりも高い金額を求めるなら、論理的で説得力のある根拠とともに交渉力を発揮しましょう。

(3)謙虚な姿勢

面接では、「絶対この額以上」といった頑なな希望よりも譲歩の余地があることを伝える方が、入社確度が上がります。ぜひ入社したいと思う企業なら、譲歩できる幅を決めておくなど柔軟性を持ち、謙虚な姿勢で臨みましょう。

これならGood！OK回答例

現職での経験を活かし、さらに上のポジションの役割を果たすという貢献で100万円アップ、と端的に示しています。基本的に御社規定に従うという謙虚さも表現しており、企業側がマイナスな印象を持つことはないでしょう。

やってはいけない！NG回答例

根拠を示さずに、現職以上の金額を伝えることはNGです。「現職の年収は500万円です。経験を踏まえてさらにスキルを磨いて、御社に貢献してまいりますので、現在の年収と同等以上を希望させていただけますと幸いです」のように伝えましょう。

「将来的に転勤があるかもしれませんが大丈夫ですか？」と聞かれた時の答え方

転勤に関する質問の目的は、転勤可否、転勤できない事情がないかの確認

転勤がありえる仕事の場合、求人情報の「勤務地」欄などで告知されています。転勤の有無を応募前に確認して、転勤有りの求人へは「許容できる」前提で応募することが基本です。

その前提のうえで質問する目的には、「転勤の可能性を把握して承知しているか」の確認と、「転勤に前向きか、抵抗感がないか」を見極めようとしています。「なるべく転勤がない方がありがたいです」と言う応募者より、「特に問題ありません」「前向きに検討します」と伝える応募者を採用したいと企業側が考えるのは当然です。そのため、転勤できない特別な事情がないなら、面接では本音はどうあれ、受け入れる姿勢を見せるべきでしょう。

ただし、既に介護など何かしら転勤ができない事情があればきちんと説明して、入社後にトラブルにならないようにします。

回答のポイント

転勤について質問された場合、回答のポイントは2つです。

(1)転勤（の可能性）ありの求人では、前向きに。

転勤があり得る企業では、求人情報の「勤務地」欄に複数の勤務地を記載して「転勤あり」または「全国転勤あり」など、あらかじめ案内しているものです。したがって、現実的に「転勤がある」前提で応募を検討しましょう。そして、転勤が許容できる方は前向きか平常心で回答しましょう。応募者の言葉や態度から躊躇する様子を感じたら、質問を追加して入社後に転勤拒否しそうな人か、見極めてくるでしょう。

(2)相談余地ありの求人では、丁寧に状況を説明する

入社後に転勤可否の相談余地がある場合は、「転勤なし」「転勤は応相談」などと記載されています。その場合は、転勤の可否や本人の状況を確認するために質問されますので、育児や介護など転勤できない事情がある方はきちんと説明することがマナーです。

転勤について詳しく聞きたいときは？

「転勤あり」や「転勤応相談」の求人の面接で、転勤について全く質問されなかったら、逆に心配する応募者もいるでしょう。その場合は、「逆質問」の場面を活用しましょう。

「逆質問」とは、一般的に面接の最後で「そちらから、何か質問はありますか。」と言われることです。

「求人情報に転勤あり、と記載されていました。転勤は問題ありませんが、実際にはどのようなタイミングや理由で転勤があるのでしょうか。」など、好印象を心掛けた質問の仕方を意識して尋ねてみましょう。

これならGood！OK回答例

どちらも転勤拒否を感じさせない回答です。②は全ての勤務拠点を把握していることも示せており、「前向きに検討」という言葉に説得力があります。

やってはいけない！NG回答例

転勤ありの求人募集で、入社を希望するなら①のようなネガティブな印象の発言は、本音であってもNGです。転勤無しが譲れない条件であれば、他の企業を探すなど企業選びから再検討しましょう。 ②は誠実と言えなくもないですが、面接の場面での回答としてはNGです。「前向きに検討させて頂きます」などの表現に工夫しましょう。

「残業は大丈夫ですか？（どのくらいできますか？）」「休日出勤はできますか？」と聞かれた時の答え方

残業、休日出勤の質問の目的は、時間外勤務の許容（範囲）の確認

面接で聞かれる残業や休日出勤についての質問、その目的は「実際に残業・休日出勤があることを前もって伝えること」もしくは「残業（や休日出勤）が多いので耐えられる人材か見極める」ためです。つまり、入社してすぐに辞めないか、より自社とのマッチングを見極めようとしています。 そう捉えておくと、例えば現職（前職）での残業量を示して自然な流れで具体的な残業時間を引き出す、つまり面接官から「うちもそれくらい」「それよりは少ない（多い）」といった情報を引き出すことができるかもしれません。

回答のポイント

残業や休日出勤の質問への回答のポイントは、3つです。

(1)自分ができる残業量を把握する

残業や休日出勤に質問に回答するには、自分が許容できる残業・休日出勤量を把握しておくことが欠かせません。方針にもよりますが、企業が「残業はイヤ」「無理です」とはっきり言う応募者を好んで採用することはない、と心得ましょう。ですから、「忙しい時期にも嫌な顔をしないで協力してくれそう」など好印象な言動を心がけます。それには「残業量より仕事内容にこだわる」姿勢をみせつつ、許容できる残業量を伝えられるように工夫します。

(2)極端に答えない

入社したい気持ちが強いからといって「全然（何時間でも）大丈夫です！」などのように答えることは、面接官に「残業ありきで効率よく仕事しないのでは？」「無駄な残業はして欲しくない…」と疑問を抱かせるリスクがあります。もしくは、入社後に「残業は平気って言ったよね」とキャパオーバーになる事態も避けたいものです。そのため、極端に答えないようにしましょう。

(3)できないなら、事情を説明するのがマナー

入社後のトラブルを避けるためにも、通院、通学、介護、育児など残業ができない事情がある場合は、面接できちんと説明します。そうすると、歩み寄れるポイントを探るような面接の流れになることも多いでしょう。

これならGood！OK回答例

①②のような回答の仕方だと、残業が嫌だと感じさせずに残業量が聞き出せています。

③④の例も、残業が問題ではないが、対応できない時があると理由を述べて端的に説明できています。入社に本気であることも伝わり、続けて対話すると面接官から本音も引き出せるかもしれません。

やってはいけない！NG回答例

①の例では繁忙期のみを希望する理由の説明がなく、残業が嫌なのか、事情があるからか面接官が判断できずに戸惑います。事情がある場合は必ず伝え、理由なしの希望の場合は「一緒に働きにくい」と面接官に感じさせる可能性があり、NGです。

②の例は、「残業にこだわる」ニュアンスが伝わる点がNGです。また「疲弊」という言葉がネガティブな印象を与えてしまっています。「はい。残業は可能です。平均で良いので月どれくらいの残業があるか教えて頂いても宜しいでしょうか？」など、無難に残業量を引き出して検証する方がおすすめです。

まとめ

面接で自分からは聞きづらい勤務条件（希望年収や転勤、残業など）について質問されたら、ラッキーと思いましょう。自分が許容できる範囲を把握して配慮ある質問の仕方を準備しておくと、前向きな印象を与えつつ情報収集もできるからです。

面接の本質、企業側と応募社側のマッチングを見極めるという点からも、丁寧に準備して回答したい質問ですから、この記事を参考に自身の答えを用意しておきましょう。

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