妊娠と転職、どちらも諦めたくない人のベストタイミングは？

「転職したい」けれど「そろそろ妊娠・出産したい」と考えていたり、妊娠したことで「育児しながら働ける職場へ転職したい」と考え始めたりなど、妊娠と転職のタイミングで悩んでいませんか。今子育てをしながら活躍している女性たちも、同じ悩みを通ってきています。ただ、結局のところ、妊娠と転職のベストタイミングは、自分の環境と自分が決める優先順位次第です。この記事では、あなたにとってのベストタイミングを検討するための情報をご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

転職直後の妊娠は育休が取れない可能性あり

転職と妊娠をどう両立させたいか迷っているなら、まず押さえておきたいのが産休と育休についての正しい理解です。どちらも労働基準法で定められていますが、産休（産前産後休業）は働く妊婦みんなが取得できるもので、育休（育児休業）は企業側が拒否できる場合もあるものです。育休は、基本的に「1歳未満の子供を養育する労働者」なら取得可能ですが、契約社員等の有期雇用の場合、「1年以上雇用かつ子供が1歳6ヵ月を迎える日までの契約満了が決定していないこと」が取得条件です。また、正社員であっても、実際には労使協定で1年未満の雇用期間の場合は育休の申請を却下できる、とする企業も少なくないようです。したがって、転職直後には育休が取得できない可能性があることを頭に入れておきましょう。
参考：厚生労働省『育児・介護休業制度ガイドブック』

転職してから妊娠・出産する場合

メリット

転職してから妊娠・出産する場合のメリットは、①転職したいという今の気持ちを先延ばししないで済むこと、②体調を気にせず転職活動が自由に出来ること、③妊娠後の転職活動に比べて転職先が幅広く選べる、つまり自身の希望するキャリアプランを優先させやすいことです。「転職したい」と今感じているなら、そのきっかけや理由があるでしょう。仕事内容や評価のあり方に不満があるのかもしれませんし、人間関係がうまくいっていない、あるいは会社の将来性に不安があるのかもしれません。そうした不平・不満を解消するため前に踏み出せるのですから、気持ちがすっきりとするでしょう。
また、妊娠中はとにかく無理をしてはいけないので妊娠後の転職には大きな制限がかかりますが、「転職から先にする」と決めることで、遠方の企業へも応募できたり、体調を気にせず面接の日程が組めたりできるため、身体的に自由に転職活動できます。つまり、精神的にもゆとりのある転職活動が行えるでしょう。そして、現実的に、入社後すぐに産休や育休を取得するであろう妊婦の方の採用は、多くの企業側がしり込みする傾向があります。そう考えると、幅広く企業を選ぶためには、転職してからの妊娠・出産の方がメリットがあると言えるでしょう。

デメリット

転職後の妊娠の場合、特に転職直後に妊娠が発覚するようなタイミングだとデメリットがはっきりしています。既に説明した通り、入社後一年以内の育休申請は企業側から却下される可能性があります。また、雇用保険から給付される「育児休業給付金」もタイミングによって受け取れない可能性があります。「育児休業給付金」には取得条件があり、特に育児休業開始前の2年間のうち12か月以上が完全月（賃金支払基礎日数11日以上）でなければいけません。前職と新しい職場での雇用保険加入期間をあわせて満たしていてもOKですが、その場合は前職を辞めた後に、雇用保険給付（失業保険）を受け取っていないことが条件です。
他に考えられるデメリットとしては、入社してきてすぐに出産・育休に入ってしまうので、まだ信頼関係が出来ていない同僚や上司が快く思わず、職場での人間関係が難しくなる可能性です。また、仕事や職場環境に慣れずに休みに入ることで、育休が明けた後に育児と新しい環境での仕事を両立させる大変さを抱えてしまうかもしれません。

出産後も働き続けられる環境かどうか確認を

やりたい仕事に就けたとしても、育児しながら働ける環境が整っていなければ会社を辞めざるを得ないこともあります。「育児しながら働ける環境」は、時短勤務制度やフレックスタイム制度、半休制度等の制度面が充実していることだけではなく、制度が利用しやすい雰囲気があることや、周りにも育児経験者が多くて助け合う雰囲気があるなど、様々な要因があります。そのため、転職後に妊娠・出産を考えている場合、慎重に企業を選ぶことがとても重要です。「子育てしながら働きやすい」という求人掲載情報だけをうのみにせず、女性比率や育休取得率、育休明けで復職している女性はどれくらいいるかなどの実態を丁寧に面接で見極めましょう。企業側も真剣に質問する姿は「自社で長く働くことを考えて質問している」と受け止めてくれるはずなので、遠慮せずに確認することをおすすめします。

妊娠・出産してから転職する場合

メリット

妊娠中には体調不良もありますし、育児中は忙しくて大変なこともあります。これまで働いてきた環境で妊娠・出産をすると、慣れた仕事なので比較的戸惑うことなく、体力や精神を無駄に消耗しづらい点がメリットとしてあげられます。日々の仕事の負荷がわかっていますし、繁忙期がいつ来るかもわかるので、事前に上司や同僚に相談して仕事を調整しやすいでしょう。また、これまでの働きで信頼関係が出来ている場合、急に休むことがあっても周囲が暖かく協力してくれたり、産休・育休取得も仲間のライフステージの変化として快く受け入れたりして、ブランクから復帰したときにも職場に馴染んでいきやすいはずです。
さらに、その後転職活動を行う際にも、現職で復帰して育児と仕事の両立について体感し、自分がどんな環境や条件なら働きやすいかを理解してから転職先を探せるので、長いキャリアを踏まえれば大きなメリットとなります。

デメリット

育休が明けて育児と仕事の両立が始まり、子どもの急な発熱で欠勤したり、保育園等の行事に参加したりで時間のやりくりが大変なのに、それに加えて転職活動を行うとなると「時間がない！」という焦りが伴います。また、面接を受けるたびに子どもの預け先を確保する必要もあります。家族が遠方など協力体制が難しいなら、外部サービスを利用せざるを得ず経済的な負担も増します。そうなると、転職先を選ぶのに「育児しながら働きやすい」という条件が優先されて、応募先が絞られてきてしまうでしょう。好条件の求人があっても、ワーママ間での競争率が高いことも考えられます。保育園にはそれぞれ条件があって、退職後90日以内に転職先を決めなければ退園という自治体もあり、焦って転職先を決めてしまい後悔する可能性もあります。あるいは「もう少し落ち着いたら……」と思っているうちに転職のタイミングを逃してしまう可能性もあります。

妊娠・出産してから転職するなら育休後がおすすめ

妊娠・出産後に転職活動を行う場合、既に説明したデメリットを踏まえると、育休に入った後に転職活動を行って育休が明けてから転職することがおすすめです。ただし、育休中に転職活動を行うと、応募先の企業から「子どもの預け先は確保しているのか」「事情が変わって内定辞退されないか」などの不安を抱かれてしまうものです。ですから、保育園の認可内定後など預け先が確定して安心材料を揃えてから転職活動をスタートし、育休が明けてから退職、転職先入社とするスケジュールが理想です。
このパターンの転職は、保育園確保のタイミングでスケジューリングしましょう。おおよその流れとしては、春頃に自治体の保育園情報を集めて検討し、秋～冬に就労証明書を提出して保育園へ申し込み、1～2月頃に保育園が決定して転職活動をスタートさせることになるでしょう。そして、4月に保育園入園して職場復帰、転職活動を続けて内定が出たら退職、そして転職先への入社と進む流れです。

現職を円満退職するために気をつけること

待ってくれていた職場への配慮を忘れずに

妊娠・出産後の転職を考えているなら、育休中に転職活動を開始して育休明けで転職する方が、比較的楽に活動を進められることは説明した通りです。転職の理由は人それぞれですし、転職は労働者の権利ですから育休明け後に転職しても法的な問題などはありません。しかし、育休を取得したことで同僚や上司がその穴を埋めていてくれたり、その間の人員を採用して補充など会社へ負担がかかっていたりしたことを忘れてはいけません。さらに、育休明けの復帰のために、様々なことを働きやすいように整えてくれたりしたことでしょう。そうしたことへの感謝の気持ちと、さらなる迷惑をかけてしまうという自覚を持って、会社との退職交渉は丁寧に進めましょう。

復帰後のポジションが決まる前に伝える

もし、育休中に転職先が決まったなら、速やかに会社に退職意思を伝えます。復帰前の面談は復職1か月前とする所も多いかもしれませんが、それを待つ必要はありません。復帰後の部署や仕事が決定する前に伝えるという配慮のためです。退職の理由は、結局のところ、育児と仕事の両立の大変さが起因するでしょうから、素直にそれを伝えておけば良いでしょう。会社に迷惑をかけるお詫びと心からの感謝を伝えることも忘れずに。

【退職理由の例】

ベストタイミングは環境と優先順位次第

妊娠前の転職も妊娠後の転職もマイナス面はある

妊娠と転職とのタイミングが近いなら、妊娠前に転職する場合も妊娠後に転職する場合も、どちらにもデメリットがあることは既に説明した通りです。しかし、妊娠は自分自身と家族にとって大切なことであり、それだけで祝福されるべきことです。ぜひ前向きに検討してください。妊娠と仕事について、ご自身の体調や家族の事情から考えられる選択肢を並べて、家族とよく話し合いましょう。

家族、パートナーとよく話し合って優先順位を決めよう

妊娠と転職を検討するにあたっては、個人の考えや家族の事情で選ぶべき選択肢は違います。例えば、育児に入る前にやりたい仕事に転職しておきたい場合や、応募できる企業の選択肢が幅広いうちに転職したい希望が強く、パートナーの理解が得られる場合は、転職してからの妊娠を選ぶ人もいるでしょう。自分もパートナーも妊娠が最優先の希望であれば、会社の環境やパートナーや家族の協力の程度にもよりますが、そもそも転職しないという結論になるかもしれません。何が正解という答えはなく、自分の優先順位と、自分を取り巻く環境次第で変わってきます。

転職せず環境を変えることも選択肢の1つ

転職したい理由が、「子育てしながら働きやすい環境を手に入れる」ためだとしたら、現職の会社でそれが実現できないか、会社に相談することをまず検討してみてはどうでしょうか。例えば、残業なしや急な休みにも対応できる仕事や部署へ配置替えを願い出る、あるいは前例がなくても時短勤務ができないかを相談するなど、今の会社で働き続けたいという姿勢で上司や会社側と話し合えば、お互い納得できる環境が築けるかもしれません。心身に負担の大きい「転職」よりも、今の環境を変える交渉をする方が、ストレスが少なく良い環境を手に入れられる人もいるでしょう。

厚生労働省の『母性健康管理サイト』で、労働基準法や育児・介護休業法に基づいた産前・産後・育休の期間を自動で計算できます。転職を迷っている人は、現職で実現できそうかどうかシミュレーションをしてみてはいかがでしょうか。

妊娠後でも働きやすい転職先の条件

女性が活躍している

妊娠後でも働きやすい転職先を探すには、その会社で実際に働いている女性の実情を知るのが一番です。そもそも、女性の比率が多い会社に注目するのも良い手です。また、女性の比率が低いとしても、実際に職場に子育て中の従業員やワーママの管理職がいる職場、つまりロールモデルがいる職場も、子育てしながら働きやすい環境の可能性は高いでしょう。このような実際の環境を確認するには、面接の際に、妊娠しながら働いている女性社員や育児中の女性がどのような働き方をしているのか、遠慮せずに質問することが有効です。

正社員でも時短勤務ができる

時短勤務制度やフレックスタイム制度、在宅勤務制度が活用できる職場は、やはり妊娠後に働きやすいです。時短勤務は、一日の勤務時間を原則6時間に短縮できる働き方で、フレックスタイムは総労働時間を満たすなら、始業や終業時間、一日の労働時間を自由にできます（企業ごとに規定あり）。子どもをお迎えに行く時間を確保できる時短勤務、子どもの急な発熱でも対応しやすいフレックスタイムや、自宅で働くことができる在宅勤務が活用できると、忙しさによるストレスを減らすことができます。残業が少なくなるというメリットも大きいです。

有給休暇取得率が高い

育児と仕事を両立していくためには、子どもの病気等で休みを取りやすい職場環境が欠かせません。2019年4月から年次有給休暇の取得が義務化されて働き方改革が進んでいるとはいえ、有給休暇はあっても取得しづらい、そんな雰囲気の企業は実際にあります。したがって、転職を希望する企業の有給休暇取得率を確認することも大切です。有給休暇取得率を公表している企業もありますし、公表していないなら面接で聞いてみても良いでしょう。有給休暇取得率が高い＝実際に有休がとれる職場と推測できますから、そうした数値も転職先選びの参考にしましょう。

自宅や保育園から通いやすい

妊娠後にも働きやすい職場は、妊娠中や産後の体調のことも考慮して、自宅から通いやすいことが条件の一つになるでしょう。また、出産後に仕事と育児を両立させていくことは、まさに時間との闘いですから、少しでもラクになるために通勤時間は十分配慮すべき点です。通勤時間が長くならないように、また保育園のお迎えに時間がかからないように、会社の場所や保育園の場所を選んでおくと、時間に追われるストレスを軽減できます。

転職活動中に妊娠が発覚したときの対処法

一度転職活動は休止しよう

転職活動中に妊娠が発覚したなら、いったん立ち止まりましょう。妊娠中に最も大切なことは体の健康を優先させることです。妊婦の体調は変わりやすいですし、体への負荷だけではなく、ストレスも母体へ負担をかけてしまいます。まだ大丈夫だろうと無理せず、転職活動は一度休止することをおすすめします。
もし、転職活動を続ける場合は、面接の段階で妊娠していることを伝えておきましょう。妊娠を隠して内定をもらっても、入社前（時）の健康診断でバレますし、そうなると虚偽申告として内定が取り消しになったり、入社後の試用期間後に本採用なしといった処遇になったりする可能性もあります。また、内定後に妊娠が発覚した場合も、入社を待たずに速やかに企業側へ伝えることがトラブルを避けることにつながります。隠すのではなく「出産後も育児しながら働き続けたい」という意思をしっかり伝え、企業に相談して誠実に対応しましょう。
また、入社後一年間は育休が取得できない可能性を考えると、出産のタイミングが入社後一年以内に来てしまう転職は良いタイミングとは言えません。現職で産休と育休を取得してから、転職活動を再開することを検討しましょう。

転職後に妊娠が発覚した時の対処法

まずは直属の上司に相談を

妊娠のタイミングは完全にコントロールできないものですから、転職先に入社した直後に妊娠が発覚する人もいるでしょう。そんな場合は、すぐに直属の上司に報告します。仲の良い同僚に相談したくなるかもしれませんが、周りから上司に伝わると印象が良くありません。まずは直属の上司に、安定期（妊娠16週ごろ）よりも前（妊娠9～12週ごろ）に相談することをおすすめします。その際は「出産後も仕事を続けたい」とはっきりと伝えましょう。体調が悪い時の対応や産休・育休について相談した後、上司の指示通りに仕事の状況を共有し、産休や育休に向けた準備をします。短い期間でも仕事を真摯に頑張っている姿を見ていれば、周囲も応援してくれるはずです。
また、出産すると誰にでも子ども一人につき42万円が給付される「出産育児一時金」があります。他にも、産休中で給与支払いがない場合に健康保険から「出産手当金」、育休中の場合は雇用保険から「育児休業給付金」が受け取れます。社会保険からの給付金の申請は、会社へ確認しましょう。

まとめ

妊娠・出産、育児というライフステージの変化で、それまでとガラリと変わった価値観を持つようになる人もいるかもしれません。また、働き方の理想があっても、妥協せざるを得ないことも現実としてあります。だからこそ、妊娠と転職のどちらも諦めたくないなら、正しい知識と状況を判断する力が必要です。この記事や他にも多くの先輩女性たちのアドバイスを参考にして、自分のベストタイミングを見極めてくださいね。

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