給与額から手取りの計算ができると、転職の時に便利! 簡単手取額り計算法!

給与額から手取額を計算できますか? 毎月もらう給与明細から、税金や社会保険料で引かれている金額は確認できます。でも引かれている金額が、どのように計算されているのか知らない人も多いのではないでしょうか? 給与額から手取額を計算する方法、いざという時に備えるために覚えておきましょう。

給与計算

給与額から手取額を計算できますか? 毎月もらう給与明細から、税金や社会保険料で引かれている金額は確認できます。でも引かれている金額が、どのように計算されているのか知らない人も多いのではないでしょうか?

いざという時に備えるために、給与額から手取額を計算する方法を覚えておきましょう。分かりやすいように、あなたの給与明細書を手元に用意してみてください。そこに「支給総額」に関する項目があります。内訳としては「基本給」や「残業」などの諸手当がありますが、基本的に社会保険料等の計算は「支給総額」を元にしています。

まずは自分の支給総額を確認してみましょう。

控除額は複雑に思われがちだが、意外と簡単!

次に確認すべきは「控除額」に関する項目。給与から天引きされている金額のことを指しています。そして会社勤めの人なら必ず天引きされている項目があります。

まずは「厚生年金保険料」。こちらは平成26年9月から、「標準報酬月額」の8.737%となっています。「標準報酬月額」とは、毎年4?6月の支払総額平均で、この期間の給与額を元に計算されているのです(平成26年9月分からの厚生年金保険料額表)。

次に『健康保険料』。こちらも『標準報酬月額』を元にして、都道府県ごとに料率が変わっています。例えば東京都の場合は9.97%(平成26年度保険料額表)。

そして『雇用保険料』。こちらは平成26年度で0.5%となっています(平成26年度の雇用保険料率)。

上記を計算すると、標準報酬月額から19.207%が引かれていることになります。約20%は必ず引かれると思っておきましょう。

ひとつ注意しておきたいのは厚生年金保険料。平成26年9月からは8.737%ですが、現在は毎年料率が上がっている最中です。予定では平成29年度に9.15%にまで上がることになっています。毎年9月前には発表がありますので、チェックしておくことをおすすめします。

そして最後に所得税。こちらは支払総額から各種控除を引いた金額によって変わってきます。おおまかな月額の源泉徴収額は国税庁『給与所得の源泉徴収税額表(月額表)』からチェックすることができます。

給与額から手取額の計算ができると、転職の際に役立つ!

最低限引かれる金額について、理解できたでしょうか? この計算が理解できていると、仮に転職を考えた時に、手取りがいくらぐらいになるか、あっという間に計算できます。

まずは給与の約20%が控除額で、その控除額を引いた金額を「給与所得の源泉徴収税額表(月額)」と照らして、所得税の源泉徴収額を見ればいいというわけですね。

例えば求人に「月額30万」とあったら、控除額は30万円の20%の6万円。「給与所得の源泉徴収税額表(月額)」は「30万円―6万円=24万円」のところを見ればいいのです。

転職して額面がすごく上がったぶん、手取りはどれくらい増えるだろうかといった、計算も事前にできるようになるとよいでしょう。転職活動中の方は活用してみてください。


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