年収アップ転職を実現できる「4つの給与形態」大公開! - 転職完全マニュアル

景気の好転・転職市場の活性化が叫ばれる現在、「転職するなら、年収アップは必然」と考えがちだ。しかし、現実はそんなに甘くないようだ。まずは「現在の転職市場」と「転職者の年収」の動向を見てみよう。

三宅充祝さん

株式会社ヘイコンサルティンググループ
コンサルタント
三宅充祝さん


藤 修さん

レイス株式会社
代表取締役社長
藤 修さん


戦後最長の「いざなぎ景気」に並んだ現在の好景気。とはいえ、この好景気は、リストラを進めてきた企業が牽引役。いざなぎ景気時には57カ月間で平均2・15倍に増加したという個人給与だが、今回は平均1・6%減になったという。

年齢が高くなるにつれて年収も増加し、男性の場合、50〜54歳の階級が最も高いという結果になっている。働き盛りの年齢を過ぎてからじわじわと上昇していくという、日本企業特有のパターンが健在であることが見て取れる。

しかし、社員個別の給与のあり方を見た場合、「どの企業も、全員を横並びにしているわけではない」と語るのは、三宅充祝氏。人事制度改革やコンピテンシーの導入支援で定評のあるヘイコンサルティンググループで活躍中のコンサルタントだ。

「一時期、成果主義の導入が話題となりましたが、今ではそれぞれに浸透してきた段階だといえます。一人ひとりの待遇に差が出るべきという原則は、社員の間でも納得済み。しかし、それをどう評価し、どう運用していけばよいかというところで悩む企業が多いようです」

成果主義の導入を経た現在では、企業の給与形態は、大きく4つに分類されている。それが、30代前半までに大幅に収入がアップする「カマボコ型」、リタイアまで一定水準で給与がアップしていく「安定型」。コンサルタントをはじめ、「UP orOUT」の「一発大穴型」、経験年数が増えるごとに金額の上昇幅が増加する「エビゾリ型」の4つだ。

「スキルアップ=年収アップ」自分に合った給与形態がカギ

人材の流動化が激しい現在、他社の給与水準とあまりにもかけ離れていると、マッチングに支障をきたすこともある。そのため、企業間同士での調整が働き、同じ業界内の評価は、似たり寄ったりになるのが現状だ。このことは、20代〜40代の人材のスカウトを手掛けるレイスの藤修氏も同様の意見を述べている。

「年収は、本人のスキルと比例するものなので、どの会社でも同じようなオファーになりがちです。そのため、一度の転職でいきなり年収が上昇することはまれです。ただし、スキルは、働く環境によって得やすくも得にくくもなるものといえます。スキルアップが可能な場に転職することで、本人の能力が花開き、数年後の年収アップにつながる例は、数多くあります」

一つ、レイスがスカウトを手掛けた例を挙げてみよう。土地の仕入れ担当として、大手デベロッパーから未上場のデベロッパーへ、年収380万円から20万円アップのオファーで転職を決めた若手の場合、数年後には、大型案件を担当する部門長にまで昇進した。転職した会社も上場を果たし、現在は執行役員、年収は、20代にして2500万円を実現したという。

この人の場合、「大きな案件を任せられるような裁量権が欲しい」という志向と能力の向上が合致して、年収を急上昇させることができた好例だといえる。年収を上げたいと思ったら、目先の年収の多寡は気にせず、自分の価値観にあった場を求めるべきだといえよう。

年収急増転職は非現実的。価値観に合った会社選択を

数年後の年収アップを期待した場合、伝統企業よりも成長著しいベンチャーに目が行きがちだ。一方で、ベンチャー転職のリスクを心配する向きもある。三宅氏は、「高い年収を提示してでも必要な人材を採用したいというベンチャーは多いが、会社が安定し出した後に、他の社員との待遇差が大きすぎて、管理に悩む企業もある」と話す。ベンチャーの給与制度は会社のステージによって変化していくものであるため、年収が急上昇したのちに、平行線をたどる可能性も否定できない。

しかし、スキルに値がつく≠ニいう原則に則れば、ベンチャーは決してハイリスクではないと藤氏。

「確かにベンチャーは、伝統的な企業に比べれば倒産の可能性も高いでしょう。しかしスキルさえ磨けば、他社でも十分に通用します。手掛けていく範囲を広げたいという転職も、逆に専門分野を絞りたいという転職もどちらも可能なのです」(藤氏)

転職時に目先の利益だけを考えると、その先のキャリアは行き詰ってしまう。まずは自分の価値観を見直し、どのような会社に転職すればスキルを磨くことができるのかを冷静に判断したい。例えば、大きな裁量権を与えられることに価値を見出す人は、ベンチャー向きである。しかし、安定的に長く働くことでスキルを向上させたいという人は、規模の大きな会社が向いている。

年収アップの前提としては、本人のスキルアップが不可欠。「その会社でスキルアップが可能か?」を気にした上で、「入社後の給与カーブはどのような形を描くのか?」に注目してほしい。

年収アップ転職4つの法則

カマボコ型

20代後半から30代前半の若手のうちに大幅に年収がアップする給与形態。同年代のライバルとの競争意識が高く、「稼げるのは若いウチ」という考えであれば、この給与形態がオススメ。

安定型

若手からベテランまで、どのステージでも一定の年収アップを望める給与形態。将来設計は立てやすいものの、個人成績を収入に反映しにくいため、アップ率が低いのが玉にキズか?

一発大穴型

1年1年が勝負の「UP or OUT」の給与形態。結果を収入に反映させやすいのがメリットだ。上がるときは青天井だが、下がるときは……の“ハイリスク・ハイリターン”型の形態だ。

エビゾリ型

若いうちは勉強と割り切って、経験・実力をつけた後に、勉強代を「回収」するという志向であればマッチするだろう。「実力アップ→年収アップ」が年収アップ転職の方程式だ。

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