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通勤時間欄の書き方【履歴書作成ガイド】

履歴書の通勤時間欄で、企業側は通勤時間と交通費がどれくらいかかるかを必ず確認しています。応募者の体力的負担、企業側の費用負担を判断する材料なので、正しいルールに則って最短経路の通勤時間を書くことがルールです。遠方の場合、採用に影響しないとは言えませんが、不利になるからと嘘の申告はトラブルのもとになります。
通勤時間の書き方の基本ルール、勤務地が分からない、転居予定などさまざまな状況での書き方をご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

通勤時間欄の書き方 基本ルール

履歴書の通勤時間欄の書き方は、 自宅から会社までのドアtoドア (自宅のドアから目的地点〈勤務地〉のドアまでの所要時間)、かつ 最短ルート(経路) を選び、 交通手段を記して5分単位で記載 するのが基本ルールです。通勤時間欄のスペースが狭い場合は、本人希望欄に補足説明をするなど、 採用担当者が困らないように、分かりやすく書く ことが大切です。

通勤時間欄の記入例

通勤時間欄(サンプル1)

通勤時間欄(サンプル2)

自宅から会社までのドアtoドアで計算する

履歴書の「通勤時間」とは、自宅から電車やバスなどの乗車時間や駅や会社までの徒歩も含めた、いわゆるドアtoドアの片道時間を指します。経路や手段が複数ある場合、基本的には 最短ルート(経路)で計算 します。
インターネットやスマートフォンのアプリ(乗換案内、地図)などを利用して、出社時間に合わせた経路や時間を確認すると良いでしょう。一般的に 特急料金や有料道路などは支給しない会社も多いので これらは選択せずに調べましょう。また、 勤務地候補が複数あって入社まで不明の場合、希望の勤務地までの時間または(本社までの通勤時間)のように計算した条件を補足説明 しましょう。

勤務地候補が複数あり入社まで不明の場合の記入例

通勤時間欄(サンプル3)

5分単位で記載。1時間未満は「0時間」も記入

履歴書の通勤時間欄は、 5分単位で記載するのがルール です。正確で最短、といっても1分単位では記載せず、四捨五入などで調整します。
また 1時間未満の場合 、記入もれでないことがわかるように「0時間30分」のように 「0時間」と記入しておくのがルール です。
例)28分 → 0時間30分  41分 → 0時間40分

交通手段を記載する

公共交通手段は何を利用するのかを明記しなくては、採用担当者に正確に記載しているかどうかが伝わりません。 (電車)(地下鉄、バス)(徒歩) などと書きましょう。 〇〇〇〇線などのように路線名を明記しても良いでしょう。
マイカー通勤やバイク通勤可能といった求人内容で、希望する場合には  「0時間30分(自家用車の場合) 
」などと記載しましょう。自家用車と書くのが正式です。

路線名を記載する場合の記入例

通勤時間欄(サンプル4)

通勤時間が不明な場合の書き方

応募企業から遠方に住んでいる、地方から都内へ転職する、Uターン転職など、入社が決まれば引越しが必須と考えられる場合、また勤務地が不明などさまざまな通勤時間を計算できない状況があります。
そのときは通勤時間の記載をせずに、 「入社決定後は速やかに転居可能」「入社決定後は通勤可能範囲の転居を予定」「採用頂ければ、通勤可能エリア(〇〇分圏内)に転居予定」 などと書きます。スペース上、通勤希望欄に書けない場合は本人希望欄に記載しましょう。
その場合でも、履歴書であらかじめ「 時間 分」と印字されている場合は、 記入もれでないことを示すために「ー 時間 ー 分」と記入 するのがマナーです。

遠方で通勤時間が不明の記入例

通勤時間欄(サンプル5)

本人希望欄での記入例(通勤時間欄がない場合)

通勤時間欄(サンプル6)

変則的な状況なら、採用担当者に分かるように書こう!

履歴書の記入時点からすぐに引越し予定(住所変更が確定)など、変則的な状況はさまざま考えられます。その時には深く悩まず 「採用担当者が分かるように記載する」 点に配慮すればOKです。
本人希望欄も活用して、採用担当者が迷わないように分かりやすく 通勤時間算出の「条件」を書きましょう。「新住所より電車」 などと記入し、本人希望欄に新住所や転居予定月などを記しておくなど工夫します。
ただし、 面接時には既に転居済み予定や近々での転居予定なら、基本情報欄の住所に新住所を記載 し、補足説明をしなくてもかまいません。

通勤時間の長さは選考に影響する?

通勤時間だけで採用が決まるわけではありませんが、企業によっては 通勤時間が長過ぎると選考に影響する可能性 はあります。交通費の負担、本人の健康状態への考慮の他、業種や職種によっては緊急時に会社へ駆けつけられることが必須条件となる場合もあります。
このように影響する基準も企業によって異なる上に、長い通勤時間の場合は社員寮や社宅の入居が可能になるといった良い面も考えられるなど、応募の段階で判断することは難しいです。
対策としては、もし採用された場合に転居可能かどうかを考え、可能ならその旨を記載して不利になるのを避けるという方法があります。ただし、内定後のトラブルを避けるため、転居できない理由があるのに「転居可」と書くのはNGです。
また「現職も同程度の通勤時間だが、問題なく勤務している」「残業も対応可能」といった企業側の懸念を払しょくできるようなアピールも心掛けましょう。

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