IT用語はアメリカ発の言葉がほとんど。でもいざ英語で書こうとすると「何と書いたらいいのか分からない……」という時もあるはず。そこで“コピペでOK”なIT英語表現を紹介!
これでピッチも万全! ネイティブにちゃんと伝わる「英語プレゼン資料」の3カ条
ここ最近、身の周りの日本人エンジニアから「外国人のクライアントや海外の取引先に、英語でプレゼンをする機会が増えた」という声をよく聞く。また、読者の中には、海外のピッチイベントで自社サービスの紹介をする場面に出くわすスタートアップの人もいるだろう。
その際、「日本語で作った資料をただ単に翻訳すればいい(もしくは誰かに翻訳してもらえばいい)」と考える人もいるかもしれないが、アメリカで活躍するエンジニアのCさんいわく、「日本人の資料の作り方と欧米人の資料の作り方は異なる」という。
そこで、今回は英語プレゼンの初心者向けに、Cさんから「英語のプレゼン資料を作る際の基本」を聞いた。頻出する「箇条書きの表現」も併せて紹介しよう。
Cさんからの3つのアドバイス
日本人のプレゼンでたまに見るのが、情報や説明をたくさん詰め込んだ資料をそのままスライドで説明するというシーン。そのようなプレゼンだと、資料だけ配って「あとは各自で読んでおいてください」という場合と内容にほとんど差がなく、わざわざプレゼンをする意味がなくなってしまう。
一方、海外のプレゼン資料の場合は、話す内容の要点や結論だけがまとまっている資料が多い。そして、口頭でその要点や結論をきちんと説明する。その方が、伝えたいことが簡潔に伝わり、相手にも理解してもらいやすくなる。
また、日本人の場合は、「プレゼンが終わった後も内容を思い出せるような資料を作りたい」という配慮から、すべてを文字で丁寧に説明しようとしがちだ。あまりにも文章が長くなってしまうと、かえって言いたいことが伝わらなくなるのは聴衆の立場になれば分かること。簡潔な言葉でまとめることも心掛けるべきだろう。
プレゼンの要点をまとめる際に「箇条書き」の活用が有効なのは日本語も英語も変わりない。ここで英語で内容を箇条書きにまとめるときに使える表現やポイントを紹介したい。
■「~については以下の通りです」という場合の書き方
「以下の通り」 as follows:
(例)
The project members are as follows:
・Mr A
・Ms B
(訳)
プロジェクトメンバーは下記の通りです。
・A氏
・B氏
※下記のような言い方もあります。
(例)We should reschedule the deliver date for following reasons:
(訳)わたしたちが納期の日程を変更しなければならないのは下記のような理由からです。
■各項目の書き方
(例)
Project Management
• Project updates upon request can be delivered via Email
• Project progress can be checked via local server URL link
(訳)
プロジェクト管理
・要望に応じてプロジェクトの更新情報をEメールで連絡する
・プロジェクトの進捗はローカルサーバのURLからチェックできる
各項目の頭には「black bullet」(黒丸)をつけること。また、各項目の頭は品詞をそろえること。名詞から書き始めたのであれば名詞で、動詞で書き始めたのであれば動詞で、~ing形で書き始めたのであればすべて~ing形で書き始めることを心掛けよう。
各項目の主語が同じ、もしくは文脈的に分かりきっている場合や不特定多数(英語でいうところのyouやeveryone)が主語の場合は、主語を省略して動詞から書き始めても問題ない。
「命令形」のように見えてしまうかもしれないが、外国人は「ダイナミックでインパクトがある」という印象を受ける人が多いので実は効果的なのだ。
日本人のプレゼンでは、アニメーションを多用しているスライドを見かけることが多い。「静止画のスライドの中で動きをつければ内容がより伝わる」と思っている人もいるだろうが、実は海外では「アニメーションが多いと逆に内容が入ってこないし、インパクトが薄まる」という印象を受ける人が少なくない。スライド内で動きをつけるのは最小限にとどめるべきだ。
もちろん、大人数を目の前にしたカンファレンスなどの演出の一環としてアニメーションを活用するのは有効かもしれないが、数人程度の会議であれば静止画のみのスライドで十分だろう。
今は英語でプレゼンをする機会がないという方でも、今後いつこうした場面に出くわすかは分からないので、備えておくことをオススメする。
取材・文/大井 あゆみ(『シンガポール経済新聞』運営 Diversolutions.Ptd.Ltd代表取締役)
編集協力/岡 徳之
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