ここ最近、「未経験エンジニアを大量に採用したものの、結局仕事が見つからず、苦肉の策としてコールセンターや警備員の仕事にアサインせざるを得なくなった」という、まさに”末期的”なSESの話を耳にするようになりました。

東京商工リサーチ（TSR）によると「2024年のソフトウェア業の倒産件数」が過去10年間で最多。

その大半は資本金1千万円未満の小中規模事業者（258件）を占めており、中小SES企業への影響も顕著だと考えられます。

実際、この調査にある「受託開発企業」にはSESも含まれるのか？

直接TSRに問い合わせてみたところ、「受託開発企業」の中にはSESも「含まれる」と回答がきました。

先月末には「2025年はセールスフォースがエンジニアを採用しない」というニュースも報じられました。セールスフォースですら、生成AIの躍進にあらがえないわけですから、SES業界が受ける影響は深刻です。

そこで今回は、SES業界の現状と、AI時代にSESが生き残る方法について考察したいと思います。

博士（慶應SFC、IT）
合同会社エンジニアリングマネージメント社長
久松 剛さん（@makaibito）

2000年より慶應義塾大学村井純教授に師事。動画転送、P2Pなどの基礎研究や受託開発に取り組みつつ大学教員を目指す。12年に予算都合で高学歴ワーキングプアとなり、ネットマーケティングに入社し、Omiai SRE・リクルーター・情シス部長などを担当。18年レバレジーズ入社。開発部長、レバテック技術顧問としてキャリアアドバイザー・エージェント教育を担当する。20年、受託開発企業に参画。22年2月より独立。レンタルEMとして日系大手企業、自社サービス、SIer、スタートアップ、人材系事業会社といった複数企業の採用・組織づくり・制度づくりなどに関わる

未経験求人の激減が、SES倒産の引き金に

SESは1990年代の創成期から2000年代の就職氷河期にかけて、その立ち位置を確立してきました。当時の人気就職先は商社や銀行。ITエンジニアは人気職種ではなかったことから大手SIerは下位に位置づけられていました。そのSIerにも入れない人々の受け皿となったのが中小SIer、ソフトウエアハウス、SESだったのです。

当時のIT業界の人気は高くなかったこともあり、第二新卒などにも広く門戸が開かれていました。収入は低く、労働時間も長かったですが、20代を自由に生きていた人たちであっても正社員になれるケースが多々ありました。

当時のIT業界には「35歳SE限界説」という言葉がありましたが、その本質は過酷な労働環境による体力の限界を指しています。当時のエンジニアは終電まで働いたり、床に敷いたダンボールや並べたパイプ椅子の上で仮眠をとるような厳しい環境に置かれていたんです。身体や精神を壊してIT業界を去る人たちも多く居ましたが、就職氷河期世代の人口の多さから補充されていたような側面もありました。

そんな生活ですから、現場のプログラマーとしては35歳が限界と感じられ、その後はマネジャー職への転身を考えるのが一般的でした。しかしSESは基本的にメンバー層を契約先に派遣するスタイルであるため、マネジャーになるにはチーム入場をしたり、請負契約というリスクを取って社内で受託開発案件を受けたりする必要があり、ハードルは高いといえます。

一方で、低年収で働くうちに「このシンプルなSESのビジネスモデルなら自分たちでも実現できるのではないか」と考えて仲間と共に新たなSES企業を立ち上げて独立するというパターンが、昔からよく見られました。

文／福永太郎　編集／玉城智子（編集部）