こんにちは。久松剛です。

2023年初頭あたりから、DX需要やスタートアップバブルを背景に高止まりしていたエンジニアの待遇バブルに黄色信号が灯りはじめているのをご存じでしょうか。フルリモート勤務から出社回帰の流れが本格化しているのもその一つの表れです。

というわけで、連載第1回目のテーマは「フルリモート勤務事情について」です。

●IT各社にみる「オフィス回帰が既定路線」になりつつある理由
●エンジニアがフルリモートにこだわる危険性
●それでもフルリモート勤務を望むエンジニアへ……

などに触れながらお話したいと思います。

博士（慶應SFC、IT）
合同会社エンジニアリングマネージメント社長
久松 剛さん（@makaibito）

2000年より慶應義塾大学村井純教授に師事。動画転送、P2Pなどの基礎研究や受託開発に取り組みつつ大学教員を目指す。12年に予算都合で高学歴ワーキングプアとなり、ネットマーケティングに入社し、Omiai SRE・リクルーター・情シス部長などを担当。18年レバレジーズ入社。開発部長、レバテック技術顧問としてキャリアアドバイザー・エージェント教育を担当する。20年、受託開発企業に参画。22年2月より独立。レンタルEMとして日系大手企業、自社サービス、SIer、スタートアップ、人材系事業会社といった複数企業の採用・組織づくり・制度づくりなどに関わる

コロナ禍が過ぎ問題噴出。フルリモート勤務は過去のものに！？

ここ数年、IT業界はエンジニア獲得競争に明け暮れてきました。人材不足もあいまって、エンジニアの報酬は高騰し待遇も右肩上がりでしたが、コロナ禍が収束しはじめた昨年中盤あたりから雲行きが変わりつつあります。

Googleや『Facebook』を運営するMetaは、2023年にリモートワークの運用を厳格化し出社率を勤務評定に加えることを表明しました。

以前は積極的にリモートワークを支持していたDellも「リモートワークを選ぶ従業員は昇進させない」とまで明言。コロナ禍でリモートワークの普及をリードしたZOOMに至っては、従業員に「週2回は出社するよう」働きかけているほどです。

もはや海外のIT企業では、オフィス回帰は既定路線になっているといえそうです。

しかし、これまで公衆衛生の観点や従業員保護の名目でフルリモート勤務を積極的に推奨してきたIT企業が、なぜリモート勤務の従業員に冷たく当たり出しているのでしょうか。

その理由は、従業員一人当たりの利益率が看過できぬレベルにまで低下しているからです。

2023年のMITとUCLAの研究によると、「無作為に完全在宅勤務を割り当てられた労働者の生産性は、オフィス勤務の労働者より18%低いことが明らかになった」とされています。リモートワークをいいことに就業時間を休憩打刻なしに家事や稼業に費やしたり、副業に精を出したりしているところに売上が低迷したことで看過できなくなっている背景があります。

一方、国内の状況はどうかというとその深刻さはさらに増しています。従業員一人当たりの利益の低下どころか、景気低迷のあおりを受け売上が低迷している企業が多いのです。

好調な輸出産業やインバウンド需要を支える観光関連ビジネスを除けば、多くの企業は物価高による消費の落ち込みに直面しており、人手不足はありつつも今はあえて採用しなければならない状況ではないと考える企業が増えています。売上テコ入れの意味だけでなく、退職パッケージを必要としない人員整理の側面がある組織も見られます。特に中途採用市場において、応募者の選考が以前に比べてシビアになっているのはそのためでしょう。

エンジニア採用も例外ではありません。以前エンジニアtypeで受けたインタビュー記事でも触れましたが、従来の評価制度を改めてまで高給与、好待遇でエンジニアを迎え入れていた企業でさえ、売上悪化を受け「エンジニアファースト」の看板を降ろしはじめている状態です。

さらに、エンジニア採用の有力な受け皿の一つだったスタートアップ界隈も、投資市場の冷え込みなどの影響で「迷ったら採用する」「採用目標人数を必達する」スタンスを掲げる企業がめっきり減ってしまいました。

コロナ禍でフルリモート勤務を採用する企業が増えはじめてすでに4年。みな多かれ少なかれオンライン環境における人間関係の軋轢や不満を経験しており、中途採用者のオンボーディングやチームワーク醸成の難しさも広く社会に知れわたるようになりました。

つい最近まで、三顧の礼で迎えられたエンジニアへの対応が変わりつつあるのは、GAFAMや海外だけの話ではないのです。

今「フルリモート勤務可」でも、生涯安泰とは限らない

もちろん、フルリモート勤務でも十分なパフォーマンスを発揮しているエンジニアはいますし、フルリモート勤務を歓迎する企業もまだあります。エンジニアの有効求人倍率も高止まりしています。

だからといって、モラルやモチベーションの低いエンジニアに目を瞑ってでも抱え込んでおくメリットはなく、新たに採用するとなればなおさら厳しい目が向けられるのは言うまでもないでしょう。

だとすると、フルリモート勤務を希望するエンジニアはどうするべきでしょうか。

語弊を恐れずに言えば、「比較的売上が安定しており、多少生産性が低い従業員がいてもそれを許容できる程度に財務状況が良好な企業」には転職しやすいでしょう。

実際、大企業の後ろ盾を持つスタートアップや合弁スタートアップ、日系大企業の活況を背景に売上を伸ばすSIerや受託開発会社の中には「フルリモート勤務可」の看板を下ろしていない企業は数多いです。こうした企業を選ぶのは一つの道ですが、陥りやすいワナもあります。

例えばスタートアップ企業の中には、ほかにPRできる要素がないゆえ、仕方なしに「フルリモート勤務可」を謳っている企業があります。運よくフルリモート勤務を認めている意中の企業に入れたからといって、必ずしもこの先も安泰というわけではないことも忘れてはいけません。赤字決算やM&Aなどで経営陣が変わり、フルリモート勤務が廃止になることはよくあることです。

私の知る限りでも、フルリモート可能だと聞いていて入社したにもかかわらず、突然経営方針が変わり完全出社を受け入れるか、別の転職先を探すかで悩んでいるエンジニアがいます。

中には、リモートワーク廃止を機にフリーランスに転身したり、自ら起業したりしたもののうまくいかず、以前より条件を落として転職活動をせざるをえなくなってしまったエンジニアも……。

とりわけ難しい判断が迫られるのは、コロナ禍を機に地方に家を建て、家族ともども移住してしまったエンジニアでしょう。

逆風のなか、それでもリモート勤務を希望するエンジニアへ

社会状況や経済動向を踏まえると、今すぐ転職するより、完全出社を受け入れるのが現実的な選択と言えそうですが、家族の事情や自身の信念により、フルリモート勤務が仕事選びの最優先事項にせざるを得ないエンジニアもいるはずです。もしそんな事情を抱えたエンジニアが、会社から完全出社を勧告された場合、どうすればいいのでしょうか？

構成／武田敏則（グレタケ）、編集／玉城智子（編集部）