「IT業界での転職は何歳まで大丈夫なのだろうか」と考えていませんか？

一口にIT業界といっても様々な技術や分野があり、現在の職場から転職を考えている方も多いでしょう。どんな業種でも年齢を重ねると、なかなか転職活動はうまくいかないものです。ましてや、IT業界では「35歳定年説」というものも囁かれているほど。

IT業界での転職は、はたして何歳くらいまでが現実的とされているのでしょうか。この記事で詳しく解説します。

結論：IT業界でのエンジニア転職は30代以降でも可能だが、扱う技術や会社次第

IT業界での経験があれば、転職するにあたって「何歳まで」という厳密な制限などは存在しません。新卒ではなく、たとえ30代、40代としてもエンジニアとして転職は十分に可能なのです。

ただし、企業規模や扱う技術によっては、望む環境・条件で転職できないといったことはありえます。企業によって扱っている技術やノウハウが異なっていたり、エンジニア、PMなど求めている人物像の違いなどで、そもそも転職自体が難しい企業も存在します。

こういった背景から、特に未経験者や十分なスキルがない場合は注意が必要になってきます。

エンジニアやプログラマーが「35歳定年」と言われる理由

「定年」というと、一般的な企業では60代を指す言葉ですが、IT業界では「35歳定年説」という言葉をよく聞きます。

通常、定年は60歳と決めている企業が現在では７〜８割を占めており、一部で65歳と決めている企業が約２割となっています。
それらと比べてみても35歳での定年というのは非常に時期が早く、若いうちに働き手としてピークを迎えるものだと言えます。

エンジニアやプログラマーが「35歳で定年」と囁かれているのには、様々な理由があります。それはどれも、エンジニア・プログラマーという技術職が持つ特徴が関係しています。

それぞれ、詳しくみていきましょう。

エンジニアやプログラマーは実は体力仕事

エンジニアやプログラマーの作業は、パソコンを利用してのプログラミングといった作業がメインになります。こういったことから、一般的にエンジニア、プログラマーは楽な作業が多い、と思われがちです。

確かに目に見えて体を動かすという職種ではありませんが、昼夜問わずパソコンに向かってコーディング作業を行うことは、想像以上に体力を要します。

継続して考え、実行し続ける集中力も必要なスキルとなってくるのですが、こういった能力は年齢と共に明らかに衰えてくるものなのです。

30歳を過ぎると体力、集中力はともに衰退しはじめていくため、35歳くらいで限界を感じてしまう方も少なくはありません。
こういった背景から、IT業界は35歳で定年と言われることが多いのです。

常に新しいスキルを磨き続けなければならない

IT業界の成長スピードは、他の業種に比べても非常にスピーディです。

日夜、新たな技術が開発され、それを用いた最先端のシステムやサービスが人々の注目を集めています。

それはすなわち、今使っている技術があっという間に過去のものになり、活用できなくなる場面がすぐにやってくる可能性が大いにありえます。

こういった背景から、IT業界に勤める方は皆、最新鋭の技術やノウハウをいち早く察知し、身につけていく意識や意欲が必要不可欠になってきます。しかし、年齢を重ねるにしたがて学ぶ力や意欲も薄れてくるため、徐々に若いエンジニアに後れを取る場面が増えてきます。

技術者として周囲に追いつくことができなくなり、結果としてエンジニアの道を諦めてしまう方が増えているのが現状です。

管理職へのステップアップがある

これは一般的な企業でも同様ですが、年齢を重ねるとただ作業を行うだけではなく、人をまとめたりプロジェクトを任される管理職へキャリアチェンジする機会が出てきます。

役職としてステップアップできることから給与などの面でも高待遇が見込めますが、なかには60〜65歳の定年を迎えるまでエンジニアとして活動を続けたい、と思う方も多くおられます。

特にIT業界で働く方の多くが、自身が身につけた技術を活かして物作りに携わりたいという意識が強く、管理職になるということを望まない方も少なくはありません。しかしながら、企業側にとってはエンジニアに高い報酬を払い続けるということも難しく、リスクなども考えて管理職へのキャリアチェンジをさせる企業がほとんどです。

このため、企業に勤めているエンジニアが60歳の定年まで働き続けるというのは、なかなか難しい状況になっています。

ミドル層のIT人材の価値は高まりつつある

様々な背景からIT業界でささやかれている「35歳定年説」ですが、はたしてこれは本当なのでしょうか。実は現在、IT業界では35歳といういわゆる「ミドル層」の人材に価値が高まりつつあります。

こういったIT業界の動向を見ていくと、35歳定年説は過去の話と言うべきでしょう。なぜ、現在ミドル層が求められているのか、その理由を詳しく見ていきます。

労働人口減少によるエンジニア不足

IT業界は飛躍的なスピードで成長を遂げており、社会を豊かにするために様々な技術に注目が集まっています。

ところがその一方で、そういった技術や知識を兼ね備えたエンジニアの数が不足している、というのも事実です。

労働者の需要は高まっていても、それに対する供給は低くなる一方で、2019〜2020年にかけて労働力不足はますます深刻になっていくと予想されています。

このままの減少率が続くと、2030年には約78万人もの人材不足が発生するなど、非常に深刻な問題となってきているのです。こういった背景から、35歳を過ぎたプログラマーやエンジニアも募集している求人が非常に多いのが現状です。

年齢に伴ってある程度の経験も積んできているため、企業としては即戦力として扱える人材を雇うことができるのはメリットにもなっているのです。

「さまざまなプロジェクトに携わってきた実績」が評価の対象に

かつてはエンジニアにおいても「若くて体力がある」という点が評価対象になっていましたが、現在では「実績」や「場数」が大きな意味を持つようになってきました。

これは先に挙げた人材不足という現状から「どんなことができるのか」という経験を重視する流れに変わってきつつあるからです。

もちろん、若手のエンジニアも吸収力や体力の高さについては魅力的ですが、経験の浅いうちは周りのフォローも必要になり、教育を行うための人材や時間も必要になってきます。

このため、企業としても様々な案件をこなしてきた実績や場数を持ち合わせているミドル層のエンジニアは、即戦力としてプロジェクトに組み込むことができるため、現在需要が高まってきているのです。

必ずしもコードを書き続けられる訳ではない

ミドル層のエンジニアは現在、需要が高まっていますが、だからといって必ずしもコードを書き続けられるというわけにもいきません。

企業からすれば、ミドル層はこれまでの経験や知識を活かし、プロジェクトリーダーやマネージャーとして活躍を期待していることも多いです。

開発能力を持つ技術者は若手にも数多くいますが、プロジェクトの管理やマネジメント能力は実際の業務の中で身についていくことがほとんどです。

こういったノウハウはある程度の場数を踏んだエンジニアだからこそ身につくものであり、高い経験値をもったミドル層は非常に適しているのです。

約4割のエンジニアが、ある時期を境に開発業務から完全に離れる

typeが、IT・Webエンジニア300名を対象に行なった調査では、約4割ものエンジニアがある時期を境に開発業務から完全に離れるタイミングがくる、と回答しているという結果となりました。

企業の規模や配属年数、役職なども様々ですが「何歳までコーディングを続けたいか」という問いに対しては、多くの方が「61歳まで」と、できるだけ長くプログラミングに携わっていきたいことが見て取れます。

しかし、それでも結果として開発業務から離れるタイミングがあると多くの方が回答しているのです。

年齢が上がるにつれ開発業務から離れるのは

上記のアンケートを勤め先の規模別に分析すると、開発業務から離れる「ある時期」と、その理由が明確になってきます。

「現在の企業で、開発業務から完全に離れるタイミングがあるか」という問いに対し「ある」と答えた方々は、大手（従業員1000名以上）～準大手企業（300～999名）に勤めている方がほとんどです。

逆にベンチャー（従業員50名以下）～中堅企業（51～299名）だと「ない」という回答が7割を超えており、勤めている企業の規模によってはっきりと意見が分かれる結果になりました。

規模の小さい企業の方が現場で仕事ができるという傾向にあることも、このアンケートで明らかになっています。

この質問に「ある」と答えた方々は「40歳前後」を境に、開発業務から完全に離れなければいけない、とも回答しています。

その理由としては「開発業務を離れた方が高給をもらえる」や「プログラマーより別の役割（SE、PM、ディレクターなど）の方が評価される」といったものが挙げられました。

やはり年齢を重ねるにつれ、よりステップアップした役割を求められ、これによって給与もより高くなるといったことが、開発業務から離れる理由となっているのです。

開発に携わりたい場合は中小ソフトウェア企業へ転職を

給与や待遇の面を考えて開発から離れる方がいる一方、やはりエンジニアとして技術力を活かし、長く開発に携わりたいという方がいるのも事実です。

ですが、先に述べたように企業からすると管理職へのステップアップを求めていたり、ミドル層が転職するにあたって「現場で開発をし続けたい」というエンジニア魂がアダになることがあります。少しでも開発現場との関わりを持ち続けたい方は、大手よりも中小ソフトウェア企業への転職を検討することをおすすめします。

小規模の組織であれば一人一人のスタッフに任される業務範囲は広くなり、マルチタスクにならざるをえない場面が多くなります。

一見、これを中小企業のデメリットと捉える方もおられますが、こういった環境では管理職もプレイングマネージャーとして現場に関わる状況が発生しやすくなり、結果としてプログラミングに携わる場面が増えていきます。

「最先端の技術を扱う会社」は平均年齢が若く、ミドル層の転職は少ない

現在、IT業界では多くの企業が人材不足から、率先してエンジニアの新卒採用、中途採用といった取り組み実施を拡大しています。

ところが、現状「中高年の積極採用」を重視している企業は、まだまだ少ないというのが現状です。

2015年のIT人材白書では、人手不足へのIT企業の対応として、中高年の積極採用でカバーしようという姿勢は低いとわかっています。こちらの調査は一般的なIT企業を対象としていますが、特にこういった風潮は最先端の技術を扱う会社では、より顕著に現れるでしょう。

そういった企業では社員の平均年齢も若く、ミドル層がより少ないと言えます。ビッグデータやweb、ゲーム、AI、VRやIoTといった分野で活躍する企業には、なかなかミドル層の転職は難しくなってくるでしょう。

20代後半〜30代前半でプログラミング経験が浅い場合はどうしたらいい？

「35歳定年説」が過去のものであることは、前述の通りです。ミドル層のプログラマーやエンジニアも、企業や部署の制限などはあっても、転職自体は問題なくできるようになってきました。

しかしながら、20代後半や30代前半でプログラミング未経験だったり、経験が浅くなってくると転職が難しいというのは事実です。
十分なキャリアがないプログラマーやエンジニアの場合、どうするべきなのでしょうか。

異業種からの転職の場合

異業種からの転職では、前職での経験を生かした「ジェネラリスト」としてのキャリアが一般的になります。これはいわゆる「総合職」を指し、エンジニアとしてプログラミングに携わるというよりも、プロデューサーのような立場で案件に関わります。

専門的なエンジニアではなく、より管理職などに近いスタイルになります。

専門スキルを身につける

たとえ経験がなかったとしても、徹底的な学習を積めば、特定分野のエキスパートとしてのキャリアも不可能ではありません。
幅広くというより、むしろある一点に特化した人材を求めている企業は少なくないのです。

最近では書籍で勉強するだけではなく、スクールに通ったり、web上の学習サイトを活用するといった方法でもスキルを身につけることができます。
独学で新たな専門スキルを身につけるのはハードルが高いものですが、その分、転職の際に強みとなって活きてくるのです。

自身の興味のある分野について学習を進め、そのスキルを生かすことができる企業に転職をすることができます。

高いコミュニケーション能力を身につける

やはりどんな企業でも人と人が仕事を行う以上、コミュニケーション能力は重視されます。特に最近では、開発力とコミュニケーション力を生かした働き方のニーズが大きい傾向にあるのです。

このため、開発力を身につけることも重要ですが、高いコミュニケーション力を身につけることも、転職する上では強力な武器となります。

将来的にマネジメントに回ることもできるため、最終的に給与や待遇の面でも通常のエンジニアより高くなる可能性が大です。

先端技術のエンジニア育成を国が推進する制度も

IT業界における深刻な人材不足という背景もあり、エンジニアの育成を国が推進する動きも出てきています。その一つが「第四次産業革命スキル習得講座(Reスキル講座)」で、経済産業省と厚生労働省が立ち上げた制度になります。

これは経済産業省と厚生労働省が連携し、両省が認定する講座の受講者に対して最大で受講費用の7割を補助するというものです。

30～40代エンジニアの最先端技術学習をバックアップし、深刻な人材不足に歯止めをかけるという狙いがあります。

これまでの知見を生かしつつも、AIなどのこれからの技術を身につけることができる制度で、講座を受講した方は最大で受講費用の7割が補助されます。

一定のスキルや経験を持つ30～40代のエンジニアを対象としており、ミドル層が最新鋭の現場で活躍できるための、心強い制度になっています。

参考：経済産業省

※こちらの記事は、『TECH::NOTE』コンテンツから転載をしております。
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