名だたる大手企業や新進気鋭のスタートアップ、有名プロダクトを持つベンチャー企業の多くは東京に本社を構えているケースが多い。渋谷周辺地域を指す「ビットバレー」という言葉もあるほどだ。ゆえに「エンジニアとして働くなら東京で」と考えて上京してきた人もいるだろう。
しかし、本当に「東京」で働くことが最善なのだろうか。静かな地域で、あるいは生まれ育った地元で「腰を据えて働きたい」と考えているエンジニアも少なくないのでは?
そんなエンジニアにオススメしたいのが、島根県。本州西部、日本海沿岸部に位置し、出雲大社や松江城で有名な島根県は、実のところエンジニアにとって特別な県とも言える理由がある。
今回は、エンジニアに島根県がオススメな理由に加え、島根県で暮らす魅力や、いざUIターン転職を考えた時に便利な転職サービスまで詳しく紹介していこう。
エンジニアに島根県がオススメな理由
日本生まれの開発言語「Ruby」の聖地
まつもとゆきひろ氏によって開発されたオブジェクト指向スクリプト言語であるRuby。まつもと氏が島根県松江市在住であることから、島根県はRubyの聖地として国内外のエンジニアから知られている。
毎年開催される国内最大級のRubyのビジネスカンファレンス「RubyWorld Conference」の開催地も島根県だ。
IT企業数、売上、IT人口全てが増加傾向
島根県に拠点を構えるIT企業も増加しており、過去10年間で新規立地は33件増。島根県のIT関連売上は平成25年~令和4年の間で118億円も増加。
それに伴い、県内のIT人口も右肩上がりで推移しており、エンジニアからの注目度の高さがうかがえる。
島根県で暮らす魅力
全国トップクラスの通勤のしやすさ&帰宅時間
島根県の通勤・通学平均時間は往復1時間1分/日(全国平均1時間16分/日)、平均帰宅時刻は18時7分(全国平均18時34分)(※1)。通勤通学ストレスを抱えることなく、サステナブルに働ける環境だ。
子育てしながら働きやすい環境
待機児童数はなんと0人(全国計2,944人)(※2)。子育てしやすい環境によって出生率も高く、合計特殊出生率は1.62%と全国4位(※3)の実績。少子高齢化に悩む地方が多い中、子育て世代に愛される県づくりが実現されている。
エンジニアの島根県へのUIターン転職なら『IT WORKS@島根』
『IT WORKS@島根』は、島根県が運営する完全無料の転職サービス。都市部在住のITエンジニアが島根県のIT企業にUIターン転職できるよう、キャリア相談から、内定・移住までを徹底サポートする。
IT職向けの専門のサービスだからこそ、エンジニア一人一人の希望やスキルに応じたきめ細やかなマッチングが可能。IT企業83社、求人件数100弱(2023年8月末時点)の情報が集まっており、過去3年間で、55名のUIターン転職をサポートしてきた実績を持つ。
島根県にUIターン転職したいエンジニアはもちろん、これからエンジニアを目指したい人でも利用可能なサービスが豊富に提供されている。
『IT WORKS@島根』六つのサービス
(1)求人情報の提供
島根県内IT企業の最新求人情報を、月に1回メールでお知らせ。気になる企業があればすぐに応募できる。
(2)キャリア相談
専門のIT人材コーディネーターがこれまでの経歴、キャリアをヒアリングして、履歴書・職務経歴書の添削、UIターンする時期やタイミングの相談など転職活動をサポート。Zoomなどオンラインによる相談を受け付けている。
(3)企業とのマッチング
スキルやタイプに合った企業を紹介。IT人材コーディネーターとの面談やメールでのやりとりの中で、エントリーしたい企業があればアドバイスをもらうことができる。
(4)転職イベントの開催
首都圏・オンラインで、島根県のIT企業に出会えるイベントを開催。島根県に訪れて企業訪問をして回るよりも、多くの企業に出会えて効率的に転職活動が進められる。2023年7月に開催された「GO島根!ITエンジニア転職フェア@オンライン」では、参加者から「いろいろな企業の方とお話しできてよかった」と満足の声が上がった。
(5)会社訪問や面接日程の調整
興味のある企業に対して、会社見学を手配。採用面接の日程調整も代行している。
(6)移住サポート
晴れて内定したときには、入社時期の調整を実施。住む場所を変えての転職、住居などの生活サポートも徹底している。
>>会員登録はこちら(完全無料)
島根県が運営しているため、安心して利用できる転職サービスだ。今すぐ転職したいエンジニアはもちろん、「将来の選択肢を増やしたい」「いつかは地元に帰りたい」と考えている方も無料だからこそ気軽に活用できるだろう。
キャリアの選択肢を増やすための情報収集に役立ててみてはいかがだろうか。
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(※1)出典:令和3年社会生活基本調査(総務省統計局)
(※2)出典:保育所等関連状況取りまとめ(令和4年4月1日)(厚生労働省)
(※3)出典:令和3年人口動態調査(厚生労働省)
出典:https://www.kurashimanet.jp/iikenshimaneken/number/