「もっと稼ぎたいなら、あえて一度年収を下げるのもアリ」

最近、そんなキャリア論がXで話題を集めていました。目先の給与よりも経験や挑戦を取り、その後にV字回復を狙う。一見すると、長期的な視座に立った、建設的なアドバイスに聞こえるかもしれません。

しかし、このアドバイスをエンジニアが真に受けるのは、あまりに危険な賭けです。

特に、現在年収600万〜700万円台にいるエンジニアのみなさん。V字回復どころか、二度と元の水準に戻れない「L字」の停滞に陥るリスクが高いです。

今回はエンジニア転職の残酷な現実と、年収をはじめとするキャリア戦略についてお話しします。

博士（慶應SFC、IT）
合同会社エンジニアリングマネージメント社長
久松 剛さん（@makaibito）

2000年より慶應義塾大学村井純教授に師事。動画転送、P2Pなどの基礎研究や受託開発に取り組みつつ大学教員を目指す。12年に予算都合で高学歴ワーキングプアとなり、ネットマーケティングに入社し、Omiai SRE・リクルーター・情シス部長などを担当。18年レバレジーズ入社。開発部長、レバテック技術顧問としてキャリアアドバイザー・エージェント教育を担当する。20年、受託開発企業に参画。22年2月より独立。レンタルEMとして日系大手企業、自社サービス、SIer、スタートアップ、人材系事業会社といった複数企業の採用・組織づくり・制度づくりなどに関わる傍ら、ITエンジニアや学生からのキャリア相談を受け付けている

なぜエンジニアの「V字回復」は難しいのか

そもそも、年収を下げて入社して結果を出して後から稼ぐというロジックが成立しやすいのは、職種でいえば「営業」です。

営業の世界は成果が明確で分かりやすい。「売上が上がった」という結果に対してインセンティブがついたり、ボーナスが跳ねたりする明確な計算式がある。

だからこそ、基本給を一時的に下げてでも好条件のインセンティブ設計がある環境に飛び込み、「売れば勝ち」というV字回復が再現可能です。

しかし、エンジニアはどうでしょうか。他職種からは見えにくい「成果の非対称性」があります。

「QCDを守った」は、ビジネス側には刺さらない

例えば、あなたが炎上しかけたプロジェクトに入り、合意した期日に完璧なクオリティーで、追加コストもかけずにリリースしたとします。いわゆるQCD（品質・コスト・納期）を完璧に遵守した状態です。

エンジニアとしてのプロフェッショナリズムは完璧。しかし、経営者や営業といったビジネスサイドから見れば、その評価はどうなるでしょうか。

「プロなんだから期日通りに作るのは普通でしょ？」
「そもそも、最初の見積もりが甘かった（バッファを取りすぎていた）だけじゃないの？」

悲しいかな、どれだけ頑張っても「正常運転」とみなされ、給与を劇的に引き上げる材料にはなり得ません。

「誰の手柄か」が明確に証明できない

さらに厄介なのが、特に事業会社において顕著な「成果の分解」の難しさです。

あなたが開発した機能のおかげで、プロダクトが爆発的に売れたとしましょう。会社は潤いました。では、その利益を誰に分配するか。ここで必ず「誰の手柄論争」があります。

・マーケティングが優秀だったのか？
・営業が足で稼いだのか？
・UI/UXデザインが良かったのか？
・それともバックエンドの堅牢性のおかげなのか？

これらが複雑に絡み合う事業会社において、売上の向上を「エンジニア個人の成果」として客観的に切り出すことは、ほぼ不可能です。

これがSESやSIerなら話は別です。「君の単価が月10万円上がったから、給与にも反映しよう」という分かりやすいロジックがあります。しかし、事業会社にはその指標がない。

エンジニアが期待値（年収）を下げて入社すると、その低いベースがあなたの基準価格として固定されてしまい、かつ、そこから劇的に年収を上げるための「客観的なテコ」は存在しません。

これが、エンジニアにとって年収ダウン転職が投資ではなく「安売り」にしかならない構造的な理由です。

「年収は入社後にあげればいい」が一番危ない

こうした構造的な成果の不透明さがあるにもかかわらず、採用の現場では未だにこんな言葉が飛び交っています。

「今は予算がないけれど、入社後に活躍してくれたらすぐに上げるから」

はっきり言います。「入社後に上げてやる」は9割がた実現しないファンタジーだと思ったほうがいいでしょう。

もちろん、企業側は悪意を持って騙そうとしているわけではありません。

ただ、ビジネスの状況は数ヶ月で変わります。いざ入社して評価のタイミングになったとき、「思ったより利益が出なかった」「市場環境が変わった」と言われればそれまでです。

前述の通り、エンジニアには「売上●●円達成」という誰の目にも明らかな値札がないため、ビジネスサイドを黙らせるだけの昇給ロジックを作りにくい。

結果として、役職が上がらない限り、入社時の低い年収からスライドし続けるのがリアルです。

中でも、最近特にタチが悪いと感じるのがCTOをはじめとする「●●候補」というオファー。

「あなたはCTO候補です。半年後にCTOについてもらう予定なので、その時に年収を上げます。だから今は（提示額が低くても）堪えてください」

こんなオファーで判をついてしまう人が居られますが、これは「やりがい搾取の常套句」になりつつあります。最大の問題は、「何を達成したらCTOになれるのか」が一切握られていないことです。

半年経ったら自動的にCTOになれるのでしょうか？ そんなわけないですよね。もし「半年在籍すればなれる」なら、極端な話、半年間何もしなくてもなれることになってしまう。そんな契約はあり得ません。

しかし、多くの企業はそこまで配慮が至りません。

明確なゴールもKPIも設定されないまま、「候補」という名ばかりの肩書きを与えられ、実質的な技術責任者としての重い責任（採用、技術選定、組織マネジメント）を負わされる。けれど、給与は妥協した金額のまま……。

そして半年後、「まだその器じゃない」と曖昧な理由で先延ばしにされる。そんな飼い殺し状態で疲弊し、結局辞めていくエンジニアを何人も見てきました。

役職が上がれば給与が上がる可能性はあります。しかし、役職に上がるための条件がブラックボックスになっている限り、そのオファーは口約束以下でしかないのです。

給与が下がるなら数カ月後の未来を文書化すること

では、提示額が希望より少し低いがどうしてもその会社に行きたい。あるいは、将来性に賭けたいという場合、エンジニアはどう身を守ればいいのでしょうか。

私が推奨している対抗策の一つが「クイックウィン」の合意です。

オファー面談の場で、「頑張ったら上げてください」という精神論は捨ててください。代わりに、入社後の具体的なマイルストーンを刻み、それを契約条件として握りましょう。

具体的には、入社1カ月・3カ月・6カ月といったスパンで、あなたが達成すべき成果とそれに対する報酬を明確にします。

このように期限と成果を定義し、「これが達成できたら、半年後の給与を年収●●万円に改定する」という条件を、入社前のオファー段階で文書化してもらってください。

なぜここまでやる必要があるのか。それは「タイムラグ」のリスクを消すためです。

内定が出てから入社するまで、数カ月の空白期間がありますよね。今のIT業界は動きが速いので、その数カ月の間に会社の業績が傾くことだって十分にあり得ます。

いざ入社して成果を出しても、口約束だけでは「ごめん、業績が悪化したから上げられなくなった」の一言で終わります。

それを防ぐための、契約としてのクイックウィン。これを結べないような会社、あるいは「そこまで約束できない」と渋るような会社なら、そもそも入社しないほうが身のためです。

それでも「年収を下げる」が正解になる例外ケース

ここまで「エンジニアは安易に年収を下げるな」と口を酸っぱくして言ってきましたが、もちろん例外はあります。

私が「これなら合理的だ」と判断するケースは、主に以下の三つです。

スモールビジネス型の堅調な中小企業が狙い目に

そして最後に伝えたいのは、「そもそも、無理に転職する必要なんてない」ということです。現在ちゃんとした会社にいるなら、そこでしっかり出世して給与を上げるのが一番安全なルートだと言えます。

その上で、「ゆる転職」という考え方は有効です。

自分の市場価値は、時代とともに「金・銀・銅」といったように変動します。それを常にモニタリングしながら、スキルを磨き、本当に良いタイミングが来た時だけ動く。0か1かで急に転職を決意するのではなく、常にアンテナを張っておくことが大切ですね。

『ゆる転職 リスクを抑えて年収1000万円を目指せる生き方』（ダイヤモンド社） diamond.co.jp

加えて、これから転職を考えるのであれば、ぜひ会社選びの基準をアップデートしてください。

近頃は、巨額の出資を受けて赤字を掘り続け、急成長を目指す「Jカーブ」型のスタートアップが持て囃されています。でも、実際にそのモデルで突き抜けた会社がいくつあるでしょうか。

私が今あえて推すなら、派手さはなくとも細々と、しかし着実に売り上げている「スモールビジネス型」の強固な会社です。そして、上場企業やそのグループに行くなら、必ずIR情報を見てください。

「黒字です」と言っていても、中身を見ると一部門だけがたまたま儲かっているだけだったり、怪しい売上の上げ方をしていたりする会社（架空計上疑惑など）は実際にあります。

「雰囲気の良さ」や「エージェントの推薦」だけで決めず、自分の目で数字を見て「なぜこの会社は儲かっているのか」を説明できる会社を選んでください。

編集／今中康達（編集部）