「年収は高望みせず、ワークライフバランスの取れた『ちょうどいい会社』を見つけたい」

転職活動をしているエンジニアの中には、そう考えている方も多いでしょう。世の中にはまだまだIT系の求人が溢れているように見えますし、転職エージェントに頼めば自分のレベルに合った優良企業をいくつか紹介してもらえるだろう、と。

しかし、その転職活動は高確率で「行き詰まり」を迎えます。

なぜなら今、エンジニアの転職市場では構造的なバグが起きており、あなたが求めるような「ちょうどいい会社」は、一般的な転職エージェントのデータベースから姿を消しつつあるからです。

今回は、なぜ普通の優良企業が転職市場から透明化してしまったのかという裏事情と、そこに自力で潜り込むための具体的な転職戦略についてお話しします。

博士（慶應SFC、IT）
合同会社エンジニアリングマネージメント社長
久松 剛さん（@makaibito）

2000年より慶應義塾大学村井純教授に師事。動画転送、P2Pなどの基礎研究や受託開発に取り組みつつ大学教員を目指す。12年に予算都合で高学歴ワーキングプアとなり、ネットマーケティングに入社し、Omiai SRE・リクルーター・情シス部長などを担当。18年レバレジーズ入社。開発部長、レバテック技術顧問としてキャリアアドバイザー・エージェント教育を担当する。20年、受託開発企業に参画。22年2月より独立。レンタルEMとして日系大手企業、自社サービス、SIer、スタートアップ、人材系事業会社といった複数企業の採用・組織づくり・制度づくりなどに関わる傍ら、ITエンジニアや学生からのキャリア相談を受け付けている

転職エージェントから「手堅い優良企業」が消滅

現在、エンジニア採用における人材紹介会社の手数料は、かつてない水準に跳ね上がっています。背景にあるのは、エージェント側の莫大な集客コストです。

テレビCMやWeb広告、SEO対策などに尋常ではないマーケティング費用が投下された結果、大手人材紹介会社がエンジニアを一人獲得するための単価（CPA）は、120万〜130万円を突破しているケースが珍しくありません。

高騰したコストを回収するためには、企業から「年収の45%」以上の紹介手数料をもらわないと、エージェント側もビジネスとして割に合わなくなっています。

この「45%の壁」が、市場に決定的な歪みを生みました。高額な手数料を平気で払えるのは、一部の資金力が潤沢な企業だけです。

例えば、グローバルの売上を支えるために日本法人がやたらめったら人を採用している一部のコンサルティングファームなどが、年収の50%、80%、時には100%以上という桁外れの紹介フィーを提示し、札束で殴り合っています。

一方で、あなたが求めているような「手堅く利益を出している、ちょうどいい事業会社」はどうでしょうか。

経営陣から見れば、年収の45%もの手数料を払って採用した人材が、もし短期で離職してしまった場合、費用対効果が悪すぎて目も当てられません。

結果として、「エージェント経由の採用はコストが合わない」と判断して利用を控える。無理に利用したとしても、エージェントが設ける高い手数料の足切りラインを下回るため、キャリアアドバイザーの検索データベースにすら表示されなくなってしまいます。

これが、今の転職市場のリアルです。エージェントに登録して待っていても、そこに「ちょうどいい会社」は存在しません。

市場の表舞台に残っているのは、大きく分けて「二つの極端な求人」です。

一つは、莫大な手数料を払ってでも人を採りたい資金力のある「ハイクラス求人」。もう一つは、事業会社に行けない層の受け皿になり得る「派遣・SESなどの大量採用求人」です。

ハイクラス求人に潜む「無限労働」と「何でも屋」

「だったら、スキルを磨いて年収1000万円以上のハイクラス求人を狙えばいい」と思うかもしれません。ですが、こうした求人はかつてのエンジニアバブル期のような、ワークライフバランスの整った好条件ではありません。

今、ハイクラス求人を出す企業が求めているのは、「際限なく働くこと（熱中して働く）」と「専門外の領域まで一人で何でもこなすこと（越境志向）」です。

このトレンドの先鞭をつけたのは、日本に進出した半導体大手のTSMCだと見ています。

当初TSMCは「日本人はよく働く」というステレオタイプから学部生を採用しました。しかし、実際の若手はワークライフバランスを重視して残業をしなかった。

そこで彼らはターゲットを大学院生（博士など）に切り替えます。研究に没頭し、圧倒的な時間と労力をかけて成果を出すことに慣れている院生たちであれば、高度な専門性とハードワークの両方を満たしてくれると考えたのでしょう。

TSMC、博士獲得へ行脚　「昼夜問わず仕事できる人材を｣ nikkei.com

物理的なハードワークとは文脈が異なりますが、こうした「圧倒的なコミットメント」を求めるスタイルに追従する日系企業が増えています。実際に1000万円クラスの求人を見ても、「どう考えても一人でやる業務量ではない」という案件ばかりです。

例えば、SaaS企業などがAI対応を進める中で出している求人では、「顧客先に入って業務コンサルをし、自社製品の導入支援を行い、カスタマーサクセスのように顧客の不満を吸い上げ、それを持ち帰ってソフトウエアエンジニアとして開発し、AIのエンジンもいじる」といった要求が平気で飛び出します。

転職市場にいるかいないかはさておき、高い年収提示と引き換えにコンサルと導入支援とCSと開発を一人に混ぜたような、もはや心当たりがないレベルの「何でも屋」を求めているのです。

事業会社を諦めた先の「滑り止め」に待つ罠

「事業会社の採用は狭き門なので、SESや派遣会社も検討しませんか？」

極端なハイクラス求人の要件を満たせない場合、エージェントからはこうした受け皿となる企業を提示されます。近年では派遣に対するネガティブなイメージも薄れつつあり、安易にこちらを選ぶ人も少なくありません。

しかし、ここにも残酷な現実があります。日本経済新聞が報じた「正社員と非正規の求人変化率」のデータを見ると、AIの影響によって職種ごとの明暗がはっきりと分かれているのです。

AI時代の求人　減った・増えた職種｜労働臨界ビッグデータ分析 nikkei.com

AIバブルによるデータセンター増設の影響で、「組み込み・インフラ・運用保守」の需要は伸びており安泰です。しかし一方で、非正規求人が明確に減少（危険水域に突入）しているのが「システム開発全般」……つまり、汎用的なWeb系のソフトウエアエンジニアです。

明確な専門性を持たないまま、なんとなくSESや派遣の現場に留まっているエンジニアは、契約の切れ目が来るたびに「次の案件はあるのか？」と怯えなければならない時代に突入しています。

自力で「ちょうどいい会社」を掘り当てる裏口戦略

「高年収の激務も、行き止まりの滑り止めも避けたい」

そう考えるなら、答えは一つしかありません。高額な手数料の壁によって市場から透明化してしまった「ちょうどいい事業会社」を、エージェントという表玄関を使わずに自力で掘り当てることです。

そのための具体的な戦略は、大きく二つあります。

編集／今中康達（編集部）